- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 注目テーマ・キーワード >
- 資産所得倍増プラン
資産所得倍増プラン
年度で絞り込む
-
2024年07月18日
老後に資産運用を止める必要があるのか-毎月定額を引き出しつつも投資継続で経済的により豊かな老後生活ができるかも
人生100年時代で、セカンドライフの期間は意外と長い。退職金や資産形成で積み上げてきた資金を預... -
2024年06月07日
新NISA、積立投資と一括投資、どっちにしたら良いのか-なぜ米国株式型が強かったのか
基礎研REPORT(冊子版)6月号[vol.327]
2024年から、新NISAがスタートした。使い勝手が良くなった新NISAで、私たちは積立投資と... -
2024年05月07日
ストライクゾーン高めの日本株
日経平均は3月上旬にあっさり4万円の大台を超え、24年の株式市場は順調な滑り出しといえよう。そ...井出 真吾
金融研究部
-
2024年04月12日
新NISA、積立投資と一括投資、どっちにしたら良いのか-なぜ米国株式型が強かったのか
2024年から新NISAの「つみたて投資枠」と「成長投資枠」がスタートした。積立投資だけでなく... -
2024年03月07日
新NISA、50代などからの資産形成はどうしたら良いのか-新NISAをどう活用すれば良いのか。まだ間に合うのか
基礎研REPORT(冊子版)3月号[vol.324]
50代以上の人は一定程度以上の貯蓄が積み上がっていると考えられる。このレポートでは、こういった... -
2024年01月19日
新NISA、50代などからの資産形成はどうするのか-新NISAをどう活用すれば良いのか。まだ間に合うのか。
50代以上の人は一定程度以上の貯蓄が積み上がっていると考えられる。このレポートでは、そういった... -
2024年01月09日
金商法等の改正(令和5年)が後押しする金融経済教育の推進
2023年11月に「金融商品取引法等の一部を改正する法律」が可決、成立した。この法改正では、資...福本 勇樹
金融研究部
-
2023年12月27日
日経平均バブル後高値更新3万5000円へ~2024年の株価見通し~
2023年の日経平均は大幅上昇した。日米の金融政策が転換点にあること、米景気の減速などで24年... -
2023年12月22日
長期投資におけるリターンとリスク-長期投資では年率リターンと年率リスクで判断してはいけない
新NISAや確定拠出年金を活用して老後のための資産形成を目指す長期投資で、短期的価格変動が大き... -
コラム2023年12月21日
家計金融資産の日米比較~なぜ日本は現金・預金が多いのか~
2,000兆円の家計金融資産を開放し、持続的成長に貢献する「資産運用立国」の実現を目指す、との...
関連カテゴリ
商業販売統計│日本
50件
毎月勤労統計調査│日本
11件
ISM(製造業景況)指数│米国
70件
住宅価格指数│米国
66件
小売売上高│米国
4件
耐久財受注│米国
4件
人手不足・働き方改革
108件
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
2025・2026年度経済見通し-25年1-3月期GDP2次速報後改定
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?-全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
三原 岳
4月から始まった「かかりつけ医」の新制度は機能するのか-地域の自治と実践をベースに機能充実を目指す仕組み、最後は診療報酬で誘導?
-
金 明中
“サヨナラ”もプロに任せる時代-急増する退職代行サービス利用の背景とは?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響-世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
資産所得倍増プランのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
資産所得倍増プランのレポート Topへ