経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 注目テーマ・キーワード >
- 資産所得倍増プラン
資産所得倍増プラン
年度で絞り込む
-
2024年06月07日新NISA、積立投資と一括投資、どっちにしたら良いのか－なぜ米国株式型が強かったのか
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）6月号[vol.327]
2024年から、新NISAがスタートした。使い勝手が良くなった新NISAで、私たちは積立投資と... -
2024年05月07日ストライクゾーン高めの日本株
日経平均は３月上旬にあっさり４万円の大台を超え、24年の株式市場は順調な滑り出しといえよう。そ...
井出 真吾
金融研究部
-
2024年04月12日新NISA、積立投資と一括投資、どっちにしたら良いのか－なぜ米国株式型が強かったのか
2024年から新NISAの「つみたて投資枠」と「成長投資枠」がスタートした。積立投資だけでなく... -
2024年03月07日新NISA、50代などからの資産形成はどうしたら良いのか－新NISAをどう活用すれば良いのか。まだ間に合うのか
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）3月号[vol.324]
50代以上の人は一定程度以上の貯蓄が積み上がっていると考えられる。このレポートでは、こういった... -
2024年01月19日新NISA、50代などからの資産形成はどうするのか－新NISAをどう活用すれば良いのか。まだ間に合うのか。
50代以上の人は一定程度以上の貯蓄が積み上がっていると考えられる。このレポートでは、そういった... -
2024年01月09日金商法等の改正（令和5年）が後押しする金融経済教育の推進
2023年11月に「金融商品取引法等の一部を改正する法律」が可決、成立した。この法改正では、資...
福本 勇樹
金融研究部
-
2023年12月27日日経平均バブル後高値更新３万5000円へ～2024年の株価見通し～
2023年の日経平均は大幅上昇した。日米の金融政策が転換点にあること、米景気の減速などで24年... -
2023年12月22日長期投資におけるリターンとリスク－長期投資では年率リターンと年率リスクで判断してはいけない
新NISAや確定拠出年金を活用して老後のための資産形成を目指す長期投資で、短期的価格変動が大き... -
コラム2023年12月21日家計金融資産の日米比較～なぜ日本は現金・預金が多いのか～
2,000兆円の家計金融資産を開放し、持続的成長に貢献する「資産運用立国」の実現を目指す、との... -
2023年10月10日新NISAでは何に投資したら良いのか－長期の資産形成ではリスクよりもリターンを気にすべき
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）10月号[vol.319]
2024年から、従来の少額投資非課税制度（NISA）の抜本的拡充や恒久化が実施され、新NISA...
関連カテゴリ
商業販売統計│日本
50件
毎月勤労統計調査│日本
11件
ISM（製造業景況）指数│米国
70件
住宅価格指数│米国
66件
小売売上高│米国
4件
耐久財受注│米国
4件
人手不足・働き方改革
108件
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
日経平均４万円回復は?
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
2025年1-3月期の実質GDP～前期比▲0.2％（年率▲0.9％）を予測～
【日本経済】 -
天野 馨南子
「都道府県人口減の未来図」－2024年都道府県20代人口流出率ランキング
【人口動態に関する諸問題】 -
-
片山 ゆき
ギグワーカーの社会保険適用問題－中国フードデリバリー大手美団の取組み
【中国の社会保障制度・民間保険】 -
矢嶋 康次
トランプ1.0のトラウマ－不確実性の高まりが世界の活動を止める
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
資産所得倍増プランのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
資産所得倍増プランのレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.