経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 統計・指標・重要イベント >
- QE速報・予測
QE速報・予測
四半期毎に内閣府より公表され、経済全体の動きをとらえることができ、民間消費、住宅投資、設備投資、公的需要、外需の需要項目に従い、解説、予測を行います。
年度で絞り込む
-
2007年05月17日
QE速報：1-3月期実質0.6％（年率2.4％）成長～消費・外需主導の成長
2007年1-3月期の実質ＧＤＰ成長率は、前期比0.6％（年率換算2.4％）と9四半期連続のプ... -
2007年02月15日
QE速報：10-12月期実質1.2％（年率4.8％）成長～個人消費が反動増
2006年10-12月期の実質ＧＤＰ成長率は、前期比1.2％（年率換算4.8％）と8四半期連続... -
2006年11月14日
QE速報：7-9月期実質0.5％（年率2.0％）成長～外需依存の成長
2006年7-9月期の実質ＧＤＰ成長率は、前期比0.5％（年率換算2.0％）と7四半期連続のプ... -
2006年08月11日
QE速報：4-6月期実質0.2％（年率0.8％）成長～民需中心の成長続く
2006年4-6月期の実質ＧＤＰ成長率は、前期比0.2％（年率換算0.8％）と6四半期連続のプ... -
2006年05月19日
QE速報：1-3月期実質0.5％（年率1.9％）成長～民需の底堅さ続く
2006年1-3月期の実質ＧＤＰ成長率は、前期比0.5％（年率換算1.9％）と5四半期連続のプ... -
2006年02月17日
QE速報：10-12月期実質1.4％（年率5.5％）成長～自律的回復局面へ
2005年10-12月期の実質ＧＤＰ成長率は、前期比1.4％（年率換算5.5％）と4四半期連続... -
2005年11月11日
QE速報：7-9月期実質0.4％（年率1.7％）成長～民需主導の回復続く
2005年7-9月期の実質ＧＤＰ成長率は、前期比0.4％（年率換算1.7％）と4四半期連続のプ... -
2005年08月12日
QE速報：4-6月期実質0.3％（年率1.1％）成長～消費、設備の好調続く
＜QE速報：明るさが増す家計部門と先行き懸念が残る企業部門＞2005年4-6月期の実質ＧＤＰ成... -
2005年05月17日
QE速報：1-3月期実質1.3％（年率5.3％）成長～民需主導の高成長
＜QE速報：民需主導の高成長だが、企業部門の先行きに懸念＞2005年1-3月期の実質ＧＤＰ成長... -
2005年02月16日
QE速報：10-12月期実質▲0.1％（年率▲0.5％）成長～景気悪化が鮮明に
＜QE速報：3四半期連続のマイナス成長＞2004年10-12月期の実質ＧＤＰ成長率は、前期比▲...
関連カテゴリ
消費者物価指数(CPI）│日本
264件
雇用統計│日本
181件
鉱工業生産指数│日本
232件
貿易統計│日本
218件
法人企業統計│日本
81件
日銀金融政策決定会合
48件
日銀短観│日本
182件
資金循環統計│日本
75件
景気ウォッチャー調査│日本
108件
地域経済報告（さくらレポート）
30件
GDP等│米国
84件
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均４万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
鉱工業生産25年5月－4-6月期は2四半期連続減産の可能性が高まる
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?－全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
“サヨナラ”もプロに任せる時代－急増する退職代行サービス利用の背景とは?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響－世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
QE速報・予測のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
QE速報・予測のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.