経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 資産運用・資産形成 >
- 投資信託
投資信託
年度で絞り込む
-
2025年03月18日長期投資の対象、何が良いのか－S＆P500、ナスダック100、先進国株式型で良かった
20年くらいの長期にわたる資産形成において、新NISAの投資対象には債券、株式（個別株）、投資... -
2025年03月14日株式インデックス投資において割高・割安は気にするべきか－長期投資における判断基準について考える
株式インデックス投資においては、できるだけ割安のときに購入し、割高のときには購入を避けたいと考... -
コラム2025年03月11日１月の投信爆買いの反動か？～2025年２月の投信動向～
2025年２月の日本籍追加型株式投信（ＥＴＦを除く。以降、ファンドと表記）の推計資金流出入をみ...
前山 裕亮
金融研究部
-
コラム2025年03月10日Investors Trading Trends in Japanese Stock Market: An Analysis for February 2025
In February 2025, the Nikkei 225 started the month with a ... -
コラム2025年03月10日投資部門別売買動向（25年２月）～海外投資家がリスクオフ姿勢強め大幅売り越し～
2025年２月の日経平均株価は、月初にトランプ米大統領の追加関税の発表を受け、前月末の３万9,... -
コラム2025年02月12日成長投資枠、年初一括派が増加か？～2025年１月の投信動向～
2025年１月の日本籍追加型株式投信（ＥＴＦを除く。以降、ファンドと表記）の推計資金流出入をみ...
前山 裕亮
金融研究部
-
コラム2025年02月12日Investors Trading Trends in Japanese Stock Market: An Analysis for January 2025
In January 2025, the Nikkei 225 briefly surpassed 40,00... -
コラム2025年02月12日投資部門別売買動向（25年１月）～個人は買い越し、海外投資家は売り越し～
2025年１月の日経平均株価は、上旬に一時４万円を超える場面があったものの、中旬には米国の長期... -
2025年02月05日外国株式投信が非常によく売れた2024年
2024年は新ＮＩＳＡや良好な投資環境が追い風となり、外国株式投信を中心に非常によく売れた。投...
前山 裕亮
金融研究部
-
2025年01月22日日本の株式インデックスは長期投資に向いているのか～なぜ海外の主要な株式インデックスは上昇してきたのか
老後資金など資産形成の手段として、新NISAやiDeCoを活用し、成長が期待できる株式インデッ...
関連カテゴリ
商業販売統計│日本
50件
毎月勤労統計調査│日本
11件
ISM（製造業景況）指数│米国
70件
住宅価格指数│米国
66件
小売売上高│米国
4件
耐久財受注│米国
4件
人手不足・働き方改革
108件
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均４万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
2025・2026年度経済見通し－25年1-3月期ＧＤＰ2次速報後改定
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?－全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
三原 岳
４月から始まった「かかりつけ医」の新制度は機能するのか－地域の自治と実践をベースに機能充実を目指す仕組み、最後は診療報酬で誘導？
-
金 明中
“サヨナラ”もプロに任せる時代－急増する退職代行サービス利用の背景とは?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響－世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
投資信託のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
投資信託のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.