- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 統計・指標・重要イベント >
- 日銀短観│日本
日銀短観│日本
日本銀行が四半期毎に発表する日銀短観から、企業の業況判断、需給・価格判断、企業収益、設備投資、企業金融等について分析を行います。
年度で絞り込む
-
2016年10月03日
日銀短観(9月調査)~全体的に予想の範囲内だが、景況感の先行きは弱い、設備投資計画も慎重
日銀短観9月調査では、注目度の高い大企業製造業の業況判断D.I.が6と前回6月調査から横ばいと... -
2016年09月16日
日銀短観(9月調査)予測~大企業製造業の業況判断D.I.は1ポイント上昇の7を予想
9月調査短観では、注目度の高い大企業製造業でわずかながら5期ぶりの景況感改善が示されると予想す... -
2016年07月01日
日銀短観(6月調査)~大企業製造業の景況感は横ばいだが、非製造業は悪化、設備投資計画も弱い
日銀短観6月調査では、大企業製造業の業況判断D.I.が6と前回3月調査比で横ばいとなったが、非... -
2016年06月21日
日銀短観(6月調査)予測~大企業製造業の業況判断D.I.は4ポイント低下の2を予想
6月調査短観では、注目度の高い大企業で製造業・非製造業ともに前回に続いて景況感の悪化が示される... -
2015年12月14日
日銀短観(12月調査)~大企業製造業の景況感は横ばい、先行きは悲観的
日銀短観12月調査では、注目度の高い大企業製造業の業況判断D.I.が12と前回9月調査比で横ば... -
2015年12月08日
日銀短観(12月調査)予測~大企業製造業の業況判断D.I.は3ポイント低下の9を予想
12月調査短観では、注目度の高い大企業製造業で2四半期連続となる景況感悪化が示されると予想する... -
2015年12月07日
不動産市場は全般に堅調も、オフィス需要など一部に弱い動き-不動産クォータリー・レビュー2015年第3四半期
基礎研REPORT(冊子版) 2015年12月号
国内経済の回復に勢いがみられないなか、不動産市場は全般に堅調を維持している。ただし、オフィス需... -
2015年11月05日
不動産市場は全般に堅調も、オフィス需要など一部に弱い動き~不動産クォータリー・レビュー2015年第3四半期~
<要旨>国内経済は、第2四半期の落ち込みからの回復局面にあるものの、力強さはみられ... -
2015年10月01日
日銀短観(9月調査)~大企業製造業の景況感は3ポイント悪化したが、非製造業は改善、強弱分かれる
【要旨】日銀短観9月調査では、注目度の高い大企業製造業の業況判断D.I.が12と前回6月調査比... -
2015年09月16日
日銀短観(9月調査)予測~大企業製造業の業況判断D.I.は2ポイント低下の13を予想
【要旨】9月調査短観では、注目度の高い大企業製造業で3四半期ぶりに景況感の悪化が示されると予想...
関連カテゴリ
消費者物価指数(CPI)│日本
262件
雇用統計│日本
180件
鉱工業生産指数│日本
231件
貿易統計│日本
216件
法人企業統計│日本
81件
QE速報・予測
178件
日銀金融政策決定会合
48件
資金循環統計│日本
74件
景気ウォッチャー調査│日本
108件
地域経済報告(さくらレポート)
30件
GDP等│米国
84件
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
2025・2026年度経済見通し-25年1-3月期GDP2次速報後改定
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?-全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
三原 岳
4月から始まった「かかりつけ医」の新制度は機能するのか-地域の自治と実践をベースに機能充実を目指す仕組み、最後は診療報酬で誘導?
-
金 明中
“サヨナラ”もプロに任せる時代-急増する退職代行サービス利用の背景とは?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響-世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
日銀短観│日本のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
日銀短観│日本のレポート Topへ