経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 統計・指標・重要イベント >
- QE速報・予測
QE速報・予測
四半期毎に内閣府より公表され、経済全体の動きをとらえることができ、民間消費、住宅投資、設備投資、公的需要、外需の需要項目に従い、解説、予測を行います。
年度で絞り込む
-
2015年10月30日
2015年7-9月期の実質ＧＤＰ～前期比▲0.0％（年率▲0.2％）を予測
【要旨】11/16に内閣府から公表される2015年7-9月期の実質ＧＤＰは、前期比▲0.0％（... -
2015年08月17日
QE速報：4-6月期の実質ＧＤＰは前期比▲0.4％（年率▲1.6％）～消費、輸出の大幅減少から3四半期ぶりのマイナス成長
2015年4-6月期の実質ＧＤＰは、前期比▲0.4％（年率▲1.6％）と3四半期ぶりのマイナス... -
2015年07月31日
2015年4-6月期の実質ＧＤＰ～前期比▲0.7％（年率▲2.9％）を予測
8/17に内閣府から公表される2015年4-6月期の実質ＧＤＰは、前期比▲0.7％（前期比年率... -
2015年05月20日
QE速報：1-3月期の実質ＧＤＰは前期比0.6％（年率2.4％）～民需中心で2四半期連続のプラス成長も、持ち直しのペースは緩慢
2015年1-3月期の実質ＧＤＰは、前期比0.6％（年率2.4％）と2四半期連続のプラス成長と... -
2015年05月01日
2015年1-3月期の実質ＧＤＰ～前期比0.5％（年率2.1％）を予測
5/20に内閣府から公表される2015年1-3月期の実質ＧＤＰは、前期比0.5％（前期比年率2... -
2015年02月16日
QE速報：10-12月期の実質ＧＤＰは前期比0.6％（年率2.2％）～3四半期ぶりのプラス成長も力強さに欠ける
2014年10-12月期の実質ＧＤＰは、前期比0.6％（年率2.2％）となった（当研究所予測1... -
2015年01月30日
2014年10-12月期の実質ＧＤＰ～前期比0.9％（年率3.7％）を予測
2/16に内閣府から公表される2014年10-12月期の実質ＧＤＰは、前期比0.9％（前期比年... -
2014年11月17日
QE速報：7-9月期の実質ＧＤＰは前期比▲0.4％（年率▲1.6％）～予想外のマイナス成長
2014年7-9月期の実質ＧＤＰは、前期比▲0.4％（年率▲1.6％）と2四半期連続のマイナス... -
2014年10月31日
2014年7-9月期の実質ＧＤＰ～前期比0.6％（年率2.4％）を予測
11/17に内閣府から公表される2014年7-9月期の実質ＧＤＰは、前期比0.6％（前期比年率... -
2014年08月13日
QE速報：4-6月期の実質ＧＤＰは前期比▲1.7％（年率▲6.8％）～駆け込み需要の反動を主因に大幅マイナス成長
2014年4-6月期の実質ＧＤＰは、前期比▲1.7％（年率▲6.8％）の大幅マイナス成長となっ...
関連カテゴリ
消費者物価指数(CPI）│日本
261件
雇用統計│日本
179件
鉱工業生産指数│日本
230件
貿易統計│日本
215件
法人企業統計│日本
80件
日銀金融政策決定会合
48件
日銀短観│日本
180件
資金循環統計│日本
74件
景気ウォッチャー調査│日本
106件
地域経済報告（さくらレポート）
30件
GDP等│米国
84件
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均４万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
人口減少、高齢化は経済成長をどれだけ抑制してきたのか
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?－全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
-
片山 ゆき
ギグワーカーの社会保険適用問題－中国フードデリバリー大手美団の取組み
【中国の社会保障制度・民間保険】 -
矢嶋 康次
トランプ1.0のトラウマ－不確実性の高まりが世界の活動を止める
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
QE速報・予測のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
QE速報・予測のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.