日本経済

この「日本経済」の一覧では生産、消費、物価、雇用、貿易、金利をはじめ、日本経済にかかわる問題を定性・定量の両面から調査し、予測・研究を行っており、ビジネスに役立つ情報を日々レポートとして提供します。
分析・予測には消費者物価指数(CPI)、鉱工業生産指数、企業物価指数、貿易統計、日銀短観など様々な角度からの情報を使い、日本経済の現状分析をタイムリーに提供します。

最新の経済見通し ⇒ 2021・2022年度経済見通し-21年1-3月期GDP2次速報後改定 2021年06月08日
◆ 過去の見通しはこちら ⇒ 経済予測・経済見通しのレポート

QE速報・予測 ⇒ QE速報・予測のレポート
消費者物価指数(CPI) ⇒ 消費者物価指数(CPI)│日本のレポート
鉱工業生産指数 ⇒ 鉱工業生産指数│日本のレポート
企業物価指数 ⇒ 企業物価指数│日本のレポート
貿易統計 ⇒ 貿易統計│日本のレポート
日銀短観 ⇒ 日銀短観│日本のレポート
法人企業統計 ⇒ 法人企業統計│日本のレポート

年度で絞り込む

  • 2000年03月01日

    経済指標

    ■intrduction日本経済は、民需による自律的回復への兆しがみられる。消費は所得の減少を背景に依然低迷している。しかし住宅着工や輸出の増加で、生産は拡大基調が続いている。また設備投資は機械受注の動向から来年度...

    山田 剛史

  • 2000年03月01日

    失業率は5%を越えるか

    ■intrduction最近の雇用情勢最近の雇用環境には一部に明るい兆しが見え始めた。労働需給を表す代表的な指標である有効求人倍率は、99年5月の0.46倍を底に改善傾向に転じ、2000年1月には0.52倍まで持ち...

  • 2000年02月01日

    マネーサプライを増加させるために

    ■要旨(1)長期にわたる経済の不振から脱却するために、マネーサプライの伸びを高めるという「量的金融緩和」政策が再び注目を集めている。(2)しかし、バランスシート問題に悩む日本では多くの量的金融緩和論で主張されている...

    櫨(はじ) 浩一

  • 2000年01月25日

    失業者の深刻度指数からみた雇用情勢

    失業問題の実態を正確に見るためには失業率といった量の統計だけでは不十分であり、その中味にも注目すべきである。失業の質的側面を見るために作成した「深刻度指数」は98年以降急上昇しており、最近の雇用環境の厳しさを裏づけ...

  • 2000年01月01日

    2000年度予算で景気はどうなるか?

    ■intrduction2000年度予算の性格2000年度予算の景気に対する効果は、今年度に大型の補正予算があったことを考慮して考える必要がある。公共事業費は9兆4307億円で1999年度の当初予算と比較すれば横ば...

    櫨(はじ) 浩一

  • 1999年12月25日

    短期景気指標としてのGDP統計 -生産アプローチによる補完-

    1.GDPはマクロ経済活動を包括的かつ整合的に表現できる唯一の統計である。また、利用者側のGDPに対する理解は景気そのものとなっている場合が多く、政府でも政策決定の判断材料としてGDP統計を重要視している。しかし、...

    日本大学経済学部教授 小巻 泰之

  • 1999年12月25日

    第7回STP法による18ヶ月経済予測

    景気は99/4月期に底打ちしたが、公的需要や海外需要主導となり立ち上がりの力が弱い。実質成長率は、99年度+0.7%、2000年度0.7%。日本経済は今、1948年からのコンドラチェフの第四長期波動から、第五の新し...

    マクロ予測チーム

  • 1999年12月01日

    拡大する財政赤字と経済成長

    ■要旨(1)景気回復を掲げる小渕内閣の積極財政により、国債の発行額が増加している。補正予算後の99年度予算の国債依存度は43%、発行残高も335兆円と過去最高を記録する。(2)公的部門の赤字は拡大しているが、日本全...

    山田 剛史

  • 1999年11月25日

    中期経済見通し

    財政政策による景気下支え、金融緩和が継続されれば、21世紀初めの日本経済はデフレ基調を脱却するだろう。物価は90年代の超安定基調から上昇基調に転じて2004年度には消費者物価上昇率が3%程度となり、経済成長率は実質...

    中期経済見通しチーム

  • 1999年11月01日

    中期経済見通し デフレ経済からの脱却

    ■要旨(1)財政政策による景気下支え、金融緩和が継続されれば、21世紀初めの日本経済はデフレ基調を脱却するだろう。物価は1990年代の超安定基調から上昇基調に転じて2004年度には消費者物価上昇率が3%程度となり、...

    経済産業調査部門

関連カテゴリ

アクセスランキング

日本経済のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

日本経済のレポート Topへ