- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 米国経済
米国経済
米国経済の動向が世界経済に大きな影響を与え、FRBの金融政策の一挙手一投足が市場関係者の注目を集めています。この「米国経済」の一覧では、米国経済の現状をGDP、住宅販売・着工、雇用統計、個人所得・支出等の月次で発表される経済指標からタイムリーな分析を行います。FRBが金融緩和政策から出口へと向かうなかで世界の金融市場に大きな影響を与えるFOMCの動向にこれまで以上に注視していきます。
最新の経済見通し ⇒ 米国経済の見通し-対中関税引き下げから景気後退懸念は緩和も、政策の予見可能性の低さから経済見通しは不透明 2025年6月9日
◆ 過去の見通しはこちら ⇒ 経済予測・経済見通しのレポート
GDP等 ⇒ GDP等│米国のレポート
FOMC(連邦公開市場委員会) ⇒ FOMC(連邦公開市場委員会)│米国のレポート
住宅販売・着工 ⇒ 住宅販売・着工│米国のレポート
雇用統計 ⇒ 雇用統計│米国のレポート
米個人所得・支出 ⇒ 米個人所得・支出|米国のレポート
年度で絞り込む
-
2007年04月09日
米国の3月雇用者は、予想を上回る18万人増
■見出し・3月雇用者増は、予想を上回る18.0万人・景気の先行き懸念が薄らぎ、利下げ観測は後退... -
コラム2007年04月06日
米国の高額役員報酬への批判の背景
ブッシュ大統領は、年頭の一般教書に続いて、ウォール街に出かけて経済演説「State of the E... -
2007年03月16日
米国経済見通し~住宅市場への警戒強まるも、リセッションには至らず
<米国経済見通し> 10-12月期の実質GDPは、前期比年率+2.2%と大幅に下方修正され、一転... -
2007年02月26日
最近の米国雇用市場の動向
戦後一貫して日本の開発中心の方針を貫いてきた「全国総合開発計画」の根拠法である「国土総合開発法... -
2007年02月23日
米国経済動向~GDP下方修正でもソフトランディングへ
<米国経済の動き> 10-12月期のGDP(速報値)は、住宅市場の冷え込みや自動車の生産調整にも... -
2007年01月26日
米国経済動向~堅調予想の米国10-12月期GDP
<米国経済の動き> 10-12月期の米国経済は、住宅市場の冷え込みや自動車の生産調整で、当初は景... -
2006年12月15日
米国経済見通し~住宅市場には要警戒、回復は2007年後半以降に
<米国経済見通し> 7-9月期の実質GDPは、前期比年率+2.2%と2四半期連続での低下となった... -
2006年11月22日
米国経済動向~注目集めるクリスマスセールの行方
<米国経済の動き> 7-9月期実質GDPは前期比年率+1.6%と4-6月期+2.6%からさらに低... -
2006年10月20日
米国経済動向~ソフトランディングシナリオを補強
<米国経済の動き> 4-6月期実質GDP(確定値)は前期比年率+2.6%と1-3月期+5.6%か... -
2006年10月17日
中期経済見通し 2006/10/17号
<10年間の平均成長率:実質1.7%、名目2.6%、鍵は高齢者と女性の活用>これからの10年間...
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
817件
日本経済
3220件
個人消費
480件
設備投資
128件
労働市場
594件
家計の貯蓄・消費・資産
742件
欧州経済
987件
中国経済
702件
アジア経済
1029件
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
貿易統計25年6月-トランプ関税下でも米国向け輸出数量は横ばい圏で踏みとどまり、4-6月期の外需寄与度はプラスに
【日本経済】 -
天野 馨南子
「専業主婦世帯」理想は、若年男女の5%未満 【脱・中高年民主主義】大人気就職エリア、東京在勤若者の理想のライフコースとは?
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
「静かな退職」と「カタツムリ女子」の台頭-ハッスルカルチャーからの脱却と新しい働き方のかたち
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響-世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
米国経済のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
米国経済のレポート Topへ