- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- アジア経済
アジア経済
「アジア・新興国経済」の一覧では、韓国、台湾、マレーシア、タイ、インドネシア、フィリピン、インド等成長を続ける主要アジア新興国・地域の実体経済、インフレ、金融政策の動向につき月次でレポートを行い、四半期毎に各国のGDPについて詳細な解説と先行きの見通しを提供します。また、アジア主要都市のオフィス市場、REIT市場等のアジアの不動産市場の現状について現地調査を踏まえた分析を行います。
年度で絞り込む
-
2025年05月07日
インドネシア経済:25年1-3月期の成長率は前年同期比+4.87%~内需鈍化で2021年以来の低成長に
インドネシアの2025年1-3月期の実質GDP成長率は前年同期比(原系列)4.87%増(前期:... -
2025年04月16日
インド消費者物価(25年3月)~3月のCPI上昇率は+3.3%、約6年ぶりの低水準に
インド統計・計画実施省が4月15日に公表した消費者物価指数(以下、CPI)によると、2025年... -
2025年04月08日
ベトナム経済:25年1-3月期の成長率は前年同期比6.93%増~順調なスタート切るも、トランプ関税ショックに直面
2025年1-3月期の実質GDP成長率は前年同期比6.93%増(前期:同7.55%増)と低下し... -
2025年03月28日
韓国における最低賃金制度の変遷と最近の議論について
1997年のアジア経済危機以降、韓国社会では労働市場の二極化が進み、貧困と格差が社会的問題とし... -
2025年03月21日
東南アジア経済の見通し~景気は堅調維持、米通商政策が下振れリスクに
東南アジア5カ国の経済は回復傾向にある。2024年10-12月期の成長率をみると、ベトナム(前...斉藤 誠
経済研究部
-
コラム2025年03月17日
「共に民主党」の李在明代表の大統領の夢はどうなるのか?-尹錫悦大統領の釈放で政局は不透明な状況へと突入-
「共に民主党」の李在明(イ・ジェミョン)代表(以下、李代表)は韓国の次期大統領となるのか?尹錫... -
2025年03月13日
インド消費者物価(25年2月)~2月のCPI上昇率は半年ぶりの4%割れ
インド統計・計画実施省が3月12日に公表した消費者物価指数(以下、CPI)によると、2025年... -
2025年03月06日
インド経済の見通し~農村部の回復と所得減税により民間消費が景気をけん引、当面は+6%台後半の成長持続
インド経済は2024年10-12月期の成長率が前年同期比+6.2%(7-9月期:同+5.6%)...斉藤 誠
経済研究部
-
2025年02月27日
なぜ韓国の出生率は9年ぶりに上昇したのか?-2024年の出生率は0.75に上昇-
韓国政府が2月26日に公表した統計資料によると、韓国の2024年(暫定)の出生率は0.75とな...金 明中
生活研究部
-
2025年02月17日
タイ経済:24年10-12月期の成長率は前年同期比3.2%増~純輸出と政府支出が拡大、2期連続で+3%台の成長に
2024年10-12月期の実質GDP成長率は前年同期比3.2%増(前期:同3.0%増)と上昇し...
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
815件
日本経済
3208件
個人消費
478件
設備投資
128件
労働市場
590件
家計の貯蓄・消費・資産
738件
米国経済
1425件
欧州経済
984件
中国経済
700件
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
2025・2026年度経済見通し-25年1-3月期GDP2次速報後改定
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?-全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
三原 岳
4月から始まった「かかりつけ医」の新制度は機能するのか-地域の自治と実践をベースに機能充実を目指す仕組み、最後は診療報酬で誘導?
-
金 明中
“サヨナラ”もプロに任せる時代-急増する退職代行サービス利用の背景とは?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響-世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
アジア・新興国経済のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
アジア・新興国経済のレポート Topへ