- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 労働市場
労働市場
少子高齢化が進み、中長期的な労働力人口の減少が予測されるなかで、非正規雇用の労働者の増加、ワーク・ライフ・バランスの実現、若年層の就労状況、女性労働力率の改善や活躍推進、高齢者の雇用等、多くの課題が山積しています。この「労働市場」の一覧では、雇用、賃金、非正規雇用、失業等、労働市場における諸問題について現状分析を行い、誰もが働きやすく働きがいを感じる労働市場を実現すべく提言を行います。
年度で絞り込む
-
2016年04月13日
日韓比較(14):最低賃金―同一労働同一賃金の実現に向けて、段階的な最低賃金の引上げを―
日本の2015 年度における最低賃金の全国平均は798円で、前年度の780円より18円ほど高くな... -
2016年03月15日
韓国における給付付き税額控除制度の現状と日本へのインプリケーション―軽減税率より給付付き税額控除?―
韓国では税制による所得支援で勤労貧困層の勤労インセンティブを高めるとともに、所得を捕捉するイン...金 明中
生活研究部
-
2016年03月03日
労働市場は回復しているものの、依然として残る改善余地
米国では、雇用者数が堅調に増加しているほか、失業率が低下しており、労働市場の回復が続いている。... -
コラム2016年03月02日
健康経営を巡る政府・企業の取り組み
健康経営が注目されている。1980年代に米国の経営心理学者のロバート・ ローゼン氏によって「健康... -
2016年02月24日
ニッセイ景況アンケート調査結果-2015年度下期調査
■調査結果のポイント◆景況感は小幅改善、海外経済の減速懸念などから先行きは悪化。雇用拡大意欲は... -
2016年02月24日
日本経済再生の鍵-女性、高齢者の労働参加拡大と賃金上昇が必須の条件
人口減少、少子高齢化が進展するもとで経済成長率を高めるためには女性、高齢者の労働参加拡大が不可... -
2016年02月08日
フランスにおける少子化社会脱却への道程の段階的考察-出生率2.0を早期達成したフランスの少子化対策を日本に活かすことは出来るのか-
少子化を経験した先進国の中で、最速で合計特殊出生率(以下、出生率)を2006年に2.0にまで押... -
2016年02月08日
【両輪の施策が好循環を生む】日本経済再生の鍵は「働きたい女性・高齢者の活用」と「個人消費の回復」
基礎研REPORT(冊子版) 2016年2月号
人口減少、少子高齢化が進展するもとで経済成長率を高めるためには、女性、高齢者の労働参加拡大が不... -
2015年12月25日
日本経済再生の鍵-女性、高齢者の労働参加拡大と賃金上昇が必須の条件
ニッセイ基礎研究所では、2015年10月に中期経済見通し(2015~2025年度)を発表した。...斎藤 太郎
経済研究部
-
コラム2015年12月08日
人口減少と一億総活躍社会-「介護離職ゼロ」が目指す社会とは
先日、一億総活躍国民会議が『一億総活躍社会の実現に向けて緊急に実施すべき対策』を打ち出した。「...
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
824件
日本経済
3245件
個人消費
493件
設備投資
128件
家計の貯蓄・消費・資産
753件
米国経済
1446件
欧州経済
1002件
中国経済
707件
アジア経済
1038件
研究員の紹介
-
井出 真吾
急上昇した日本株に潜む落とし穴~コロナ禍の成功体験は再現するか~
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
2025・2026年度経済見通し-25年4-6月期GDP2次速報後改定
【日本経済】 -
天野 馨南子
【少子化対策データ考】若者の2人に1人は「両親が羨ましくない」未婚化ニッポンの姿
【人口動態に関する諸問題】 -
-
-
伊藤 さゆり
大砲かバターか-国防費の大幅引き上げに動く欧州の現実
【欧州の政策、国際経済・金融】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
労働市場のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
労働市場のレポート Topへ