- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 注目テーマ・キーワード >
- 未婚化
未婚化
日本は少子化・高齢化により人口減少社会に突入している。未婚化・晩婚化の進行が言われて久しいが、1980年代では20代の後半ともなると、男性の半数弱、女性の7割程度が結婚していたが、現在では大半が未婚となっている。しかし、未婚化・晩婚化の一方、若年層の大半は結婚を望んでいる。経済的側面からみた若年層の婚姻状況のほか、ライフスタイルの多様化の影響など、少子化につながる若者の未婚・晩婚や、高齢単身者の実態について調査を行いレポートとして提供します。
年度で絞り込む
-
コラム2023年06月12日
出生「数」変化で知る都道府県の「本当の少子化」(2)-東京一極集中が示唆する出生減の理由-
日本の合計特殊出生率(以下、出生率)が2022年は1.26であると発表されたことで、出生率に関... -
コラム2023年05月22日
出生「数」変化で知る都道府県の「本当の少子化」(1)-出生率比較の迷走からの脱却を-
日本が先進国の中でもトップクラスのスピードで人口減の未来を迎えざる得ないことを知らない読者はも... -
2023年05月18日
「政府の少子化対策への期待」に影響する要因とは?-婚活機会の提供と育児協力者の確保策は期待大、男性への理解醸成と若者の経済的支援で失望回避策を-
本稿では、2022年度特別調査「第12回 新型コロナによる暮らしの変化に関する調査」 のデータを... -
2023年05月10日
求められる将来世代の経済基盤の安定化-非正規雇用が生む経済格差と家族形成格差
基礎研REPORT(冊子版)5月号[vol.314]
世界的なインフレを背景に賃上げ機運が高まる中で、この春は日本でも初任給の大胆な引き上げに踏み切... -
2023年04月27日
少子化進行に対する意識と政策への期待(2)-これから子育て世代で約3割が期待、経済基盤の安定化と社会の意識改革が必須
ニッセイ基礎研究所の調査にて、政府の「次元の異なる(異次元の)少子化対策」への期待の度合いを見... -
2023年04月27日
少子化進行に対する意識と政策への期待(1)-経済要因は共通認識だが、子育て中の女性で身体・精神的負担が上回る、若者ほど経済面以外の負担も
ニッセイ基礎研究所の調査にて、少子化進行に関わる原因についての意識を見たところ、若い世代の経済... -
2023年03月31日
増加する単独高齢女性とその暮らし~平均年収は男性より約70万円低く、3割が年収150万円未満
日本は超高齢社会と言われるが、寿命には男女差があり、高齢者のうち約6割を女性が占めているため、... -
2023年03月27日
求められる将来世代の経済基盤の安定化-非正規雇用が生む経済格差と家族形成格差
足元では賃上げ機運が高まり、新卒は売り手市場だが、1990年頃と比べて非正規雇用の若者が増え、... -
2023年03月09日
韓国の出生率0.78で、7年連続過去最低を更新-少子化の主な原因と今後の対策について-
韓国の2022年の合計特殊出生率(以下、出生率)は0.78(暫定値)となり、2021年の0.8... -
コラム2023年03月06日
2021年/2000年 都道府県の「赤ちゃん数維持力」-圧倒的維持力の東京都・女性移動が生み出すエリア人口の未来-
2023年2月末に厚生労働省より人口動態統計速報として2022年12月月報が公開され、2022...
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
2025・2026年度経済見通し-25年1-3月期GDP2次速報後改定
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?-全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
三原 岳
4月から始まった「かかりつけ医」の新制度は機能するのか-地域の自治と実践をベースに機能充実を目指す仕組み、最後は診療報酬で誘導?
-
金 明中
“サヨナラ”もプロに任せる時代-急増する退職代行サービス利用の背景とは?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響-世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
未婚化のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
未婚化のレポート Topへ