- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 中国経済
中国経済
「中国経済」の一覧では、世界第2位の経済大国である中国経済の見通し、主要な経済指標、人民元の動向等について、タイムリーに解説します。小売売上高、固定資産投資、工業生産、製造業PMI、電力消費量、住宅価格等、需要・供給両面から経済指標を幅広く分析するとともに、製造業の過剰設備、住宅バブル、地方政府の過剰債務、シャドウバンキングといった構造問題のゆくえをしっかりとフォローします。
最新の経済見通し ⇒ 中国経済:2025~26年の見通し-米中の緊張緩和で成長率「+5%前後」目標の達成に一筋の光明 2025年5月23日
◆ 過去の見通しはこちら ⇒ 経済予測・経済見通しのレポート
年度で絞り込む
-
2017年03月31日
中国経済:景気指標の総点検(2017年春季号)~回復の動きに死角は無いか?
最近の金融マーケットを概観すると、景気が持ち直す中で、株価はじり高基調、人民元は足元で下げ止ま... -
2017年03月02日
最近の人民元と今後の展開(2017年3月号)~米中金利差は縮小も、米国・欧州政治が波乱材料
2月の人民元レート(市場実勢)は狭いレンジ圏での横ばい推移となった。1月はトランプ米大統領がド... -
2017年02月24日
中国経済見通し~成長率は6.5%前後へ減速と予想、リスクは“住宅バブル崩壊” と“トランプシフト”
中国経済の成長率は上向いた。1月20日に中国国家統計局が公表した10-12月期の実質成長率は前... -
コラム2017年02月16日
なぜ貿易をするのか~決してゼロサムゲームではない~
1月20日のトランプ新大統領就任からもうすぐ1カ月。同氏の政策は、大規模な減税やインフラ投資、... -
2017年02月03日
景気減速に歯止めが掛かり持ち直してきた
中国経済は長らく続いた景気減速に歯止めが掛かり持ち直してきた。景気指標を詳細に分析すると上向い... -
2017年02月02日
最近の人民元と今後の展開(2017年2月号)~トランプ政権のドル高是正の動きとその影響
1月の人民元レート(市場実勢)は米ドルに対して反発した。トランプ米大統領がドル高是正の必要性に... -
2017年01月31日
【アジア・新興国】注目を集めるアジアの保険会社による海外不動産投資~中国の保険会社を中心に世界の主要プレイヤーに~
アジア各国では、保険市場の成長を背景に保険会社による不動産投資の拡大が続いている。中国経済の失... -
2017年01月26日
中国経済:2016年の概況と2017年の注目点~住宅バブル、自動車販売、トランプシフトの行方に注目!
中国の経済成長率が上向いてきた。1月20日に中国国家統計局が公表した10-12月期の実質GDP... -
2017年01月24日
図表でみる中国経済(国際収支編)~資金流出を分析した上で人民元の行方を探る
中国の通貨(人民元)が下落している。2014年1月に付けた最高値からの下落率は約12%に達した... -
2017年01月11日
トランプノミクスと中国経済-中国は「為替操作国」に認定されて深刻な打撃を受けるのか?
基礎研REPORT(冊子版) 2017年1月号
米国ではドナルド・トランプ氏が次期大統領に就任することになった。選挙キャンペーン中に、米国製造...
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
818件
日本経済
3230件
個人消費
486件
設備投資
128件
労働市場
597件
家計の貯蓄・消費・資産
747件
米国経済
1439件
欧州経済
995件
アジア経済
1033件
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
雇用関連統計25年6月-有効求人倍率は3年4ヵ月ぶりの低水準に
【日本経済】 -
天野 馨南子
「専業主婦世帯」理想は、若年男女の5%未満 【脱・中高年民主主義】大人気就職エリア、東京在勤若者の理想のライフコースとは?
【人口動態に関する諸問題】 -
三原 岳
介護保険改正の論点を考える-積み残された財源問題のほか、人材確保や有料老人ホームの見直しも論点に、参院選の影響は?
-
-
伊藤 さゆり
米EU関税合意-実効性・持続性に疑問符
【欧州の政策、国際経済・金融】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
中国経済のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
中国経済のレポート Topへ