- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 経済予測・経済見通し
経済予測・経済見通し
この「経済予測・経済見通し」の一覧では日本経済だけでなく、米国経済、欧州経済をはじめ、中国を中心とするアジア・新興国経済の予測についてのレポートも提供します。米国経済の見通しでは、FRBの金融政策や財政政策などの経済指標などを使い、欧州経済の見通しではECB(欧州中央銀行)の金融政策、雇用対策等を踏まえて、精度の高い経済見通しを随時レポートとして提供します。
最新経済見通し
年度で絞り込む
-
2025年07月08日
2025・2026年度経済見通し
基礎研REPORT(冊子版)7月号[vol.340]
2025年1-3月期の実質GDPは前期比▲0.0%(前期比年率▲0.2%)と4四半期ぶりのマイ...斎藤 太郎
経済研究部
-
2025年06月23日
東南アジア経済の見通し~政策対応で内需は底堅いが、外需は不透明感増し、景気減速へ
東南アジア5カ国の経済は概ね堅調を維持している。2025年1-3月期の成長率をみると、ベトナム...斉藤 誠
経済研究部
-
2025年06月12日
欧州経済見通し-回復基調だが、関税を巡る不確実性は大きい
ユーロ圏の1-3月期の実質成長率は前期比0.6%(年率換算:2.5%)となり、10-12月期(...伊藤 さゆり
経済研究部
-
2025年06月09日
米国経済の見通し-対中関税引き下げから景気後退懸念は緩和も、政策の予見可能性の低さから経済見通しは不透明
米国の25年1-3月期の実質GDP成長率(前期比年率)は▲0.2%(前期:+2.4%)と22年...窪谷 浩
経済研究部
-
2025年06月09日
2025・2026年度経済見通し-25年1-3月期GDP2次速報後改定
2025年1-3月期の実質GDP(2次速報値)は、民間在庫変動の上方修正などから1次速報の前期...斎藤 太郎
経済研究部
-
2025年05月23日
中国経済:2025~26年の見通し-米中の緊張緩和で成長率「+5%前後」目標の達成に一筋の光明
中国の2025年1~3月期の実質GDP成長率は、前年同期比+5.4%と、前期(24年10~12...三浦 祐介
経済研究部
-
2025年05月22日
Japan’s Economic Outlook for Fiscal Years 2025-2026 (May 2025)
Real gross domestic product (GDP) in the January–March ...斎藤 太郎
経済研究部
-
2025年05月19日
2025・2026年度経済見通し(25年5月)
2025年1-3月期の実質GDPは前期比▲0.2%(年率▲0.7%)と4四半期ぶりのマイナス成...斎藤 太郎
経済研究部
-
2025年05月16日
QE速報:1-3月期の実質GDPは前期比▲0.2%(年率▲0.7%)-4四半期ぶりのマイナス成長、外需の落ち込みを内需がカバーできず
2025年1-3月期の実質GDPは、前期比▲0.2%(年率▲0.7%)と4四半期ぶりのマイナス...斎藤 太郎
経済研究部
-
2025年04月30日
2025年1-3月期の実質GDP~前期比▲0.2%(年率▲0.9%)を予測~
5/16に内閣府から公表される2025年1-3月期の実質GDPは、前期比▲0.2%(前期比年率...斎藤 太郎
経済研究部
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
トランプ関税の日本経済への波及経路-実質GDPよりも実質GDIの悪化に注意
【日本経済】 -
天野 馨南子
「専業主婦世帯」理想は、若年男女の5%未満 【脱・中高年民主主義】大人気就職エリア、東京在勤若者の理想のライフコースとは?
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
「静かな退職」と「カタツムリ女子」の台頭-ハッスルカルチャーからの脱却と新しい働き方のかたち
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響-世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
経済予測・経済見通しのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
経済予測・経済見通しのレポート Topへ