- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 欧州経済
欧州経済
「欧州経済」の一覧では、四半期毎に欧州経済の現状の分析を踏まえた経済見通しをレポートするとともに、ギリシャ危機、金融危機、スコットランドの住民投票、ポルトガルの銀行問題等、ユーロ圏で起こるトピックスをタイムリーに解説しその影響を分析します。また、ECB(欧州中央銀行)の金融政策、財政健全化、雇用対策等について、わかりやすく解説します。これら欧州情勢の分析を通じて、日本の経済・企業、政策への提言も行ってまいります。
最新の経済見通し ⇒ 欧州経済見通し-回復基調だが、関税を巡る不確実性は大きい 2025年06月12日
◆ 過去の見通しはこちら ⇒ 経済予測・経済見通しのレポート
年度で絞り込む
-
2019年01月17日
フランス・マクロン政権の第2幕-国民討論会は分断緩和の糸口となるか?-
マクロン大統領は、「黄色いベスト運動」に対して、燃料税引き上げの撤回と所得対策による対応を迫ら... -
2018年12月27日
ノー・ブレグジット(離脱撤回)という選択肢-経済合理性はあるが、分断は解消しないおそれ-
英国のEU離脱まで残すところ90日余りとなったが、どのような経路で離脱するのかも、EUとどのよ... -
2018年12月11日
欧州経済見通し-失速免れる見通しも不確実性高い―
2019年のユーロ圏経済は、失速は免れる見通しだが、不確実性が高い。2019年5月の欧州議会選...伊藤 さゆり
経済研究部
-
2018年11月21日
2019年の欧州のリスク-外的リスクに弱く、政策対応力に不安
ユーロ圏の景気拡大ペースは鈍っているが、このまま景気後退局面入りするとは見られていない。ECB... -
2018年11月07日
エスカレートする米中貿易戦争-世界経済に漂う暗雲
基礎研REPORT(冊子版)11月号
米中間の貿易不均衡を巡る対立は予想をはるかに上回る速度でエスカレートした。米中の対立が世界貿易... -
2018年10月25日
イタリア19年度予算案の波紋 -初の暫定予算案差し戻しのその先-
10月23日、欧州委員会が、イタリア政府の19年度暫定予算案の差し戻し、3週間以内の再提出を求... -
2018年10月12日
中期経済見通し(2018~2028年度)
2008年秋のリーマン・ショックをきっかけとした世界金融危機が発生してから10年が経過した。先... -
2018年10月09日
スペイン風邪から100年 ー 大規模感染症対策は大丈夫?
基礎研REPORT(冊子版)10月号
冬になって日本人がマスクをする姿は、海外の人々の眼には異様に映るらしく、大気汚染のためといった... -
コラム2018年10月05日
WTO改革を巡る協調の行方-三極フォーラムへの参加で感じたこと
10月1日~2日、アメリカのシンクタンク・ジャーマン・マーシャル・ファンド(GMF)がベルギー... -
コラム2018年09月28日
エスカレートする米中貿易戦争~世界経済に漂う暗雲~
米中間の貿易不均衡を巡る対立は予想をはるかに上回る速度でエスカレートしており、世界経済の先行き...
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
817件
日本経済
3219件
個人消費
480件
設備投資
128件
労働市場
594件
家計の貯蓄・消費・資産
742件
米国経済
1431件
中国経済
702件
アジア経済
1028件
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
トランプ関税の日本経済への波及経路-実質GDPよりも実質GDIの悪化に注意
【日本経済】 -
天野 馨南子
「専業主婦世帯」理想は、若年男女の5%未満 【脱・中高年民主主義】大人気就職エリア、東京在勤若者の理想のライフコースとは?
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
「静かな退職」と「カタツムリ女子」の台頭-ハッスルカルチャーからの脱却と新しい働き方のかたち
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響-世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
欧州経済のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
欧州経済のレポート Topへ