- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 労働市場
労働市場
少子高齢化が進み、中長期的な労働力人口の減少が予測されるなかで、非正規雇用の労働者の増加、ワーク・ライフ・バランスの実現、若年層の就労状況、女性労働力率の改善や活躍推進、高齢者の雇用等、多くの課題が山積しています。この「労働市場」の一覧では、雇用、賃金、非正規雇用、失業等、労働市場における諸問題について現状分析を行い、誰もが働きやすく働きがいを感じる労働市場を実現すべく提言を行います。
年度で絞り込む
-
2022年05月17日
「名古屋オフィス市場」の現況と見通し(2022年)
名古屋のオフィス市場は、テレワークの普及など先行き不透明感が広がるなか、新規供給面積が4年ぶり...吉田 資
金融研究部
-
2022年05月16日
2021年 都道府県・人口動態解説(中)-沈む名古屋・大阪圏、東京圏の一強止まらず
前回のレポート(上)では、コロナ禍の中で、都道府県の間でどのような人口移動が発生したかを47エ... -
コラム2022年04月28日
社会保障から見たESGの論点と企業の役割(3)-法定率のクリアだけで十分?障害者雇用を再考する
近年、企業経営や投資の世界では「ESG」という言葉を見聞きします。これは「Environmen... -
2022年04月26日
雇用関連統計22年3月-まん延防止等重点措置の解除を受けて、雇用関連指標が改善
総務省が4月26日に公表した労働力調査によると、22年3月の完全失業率は前月から0.1ポイント... -
2022年04月21日
2020・2021年度特別調査 「第8回 新型コロナによる暮らしの変化に関する調査」 調査結果概要
調査時点では約半数がワクチンの追加接種を終え、予約済みなどもあわせた積極層は7割を超えます。一... -
2022年04月08日
3PL事業者が求める物流機能と物流不動産市場への影響(2)~3PL事業者の拠点特性と社会的な課題を踏まえた3PL事業者の今後の取り組み
全国の大規模物流施設の新規供給量は、2017年以降300万㎡を上回る高水準で推移し2021年に...吉田 資
金融研究部
-
2022年03月30日
ニッセイ景況アンケート調査結果-2021年度 第二回調査
■調査結果のポイント◆ 景況感は前回調査(2021年8月)よりもやや改善し景気回復の途上に。先行... -
2022年03月30日
外国人就労政策の行方~特定技能の受入れ拡大を巡る議論~
外国人労働者は日本経済にとって、なくてはならない存在になったと言える。少子高齢化で子供の数が減... -
2022年03月30日
「大阪オフィス市場」の現況と見通し(2022年)
大阪のオフィス市場は、テレワークの普及など先行き不透明感が広がるなか、空室率は上昇基調で推移し...吉田 資
金融研究部
-
2022年03月25日
働き方改革と健康経営-労働者の健康改善と生産性向上に繋がる「真の働き方改革」の実施を-
政府は人口や労働力人口が継続して減少している中で、長時間労働・残業などの悪しき慣習が日本経済の...
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
817件
日本経済
3220件
個人消費
480件
設備投資
128件
家計の貯蓄・消費・資産
742件
米国経済
1431件
欧州経済
987件
中国経済
702件
アジア経済
1029件
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
貿易統計25年6月-トランプ関税下でも米国向け輸出数量は横ばい圏で踏みとどまり、4-6月期の外需寄与度はプラスに
【日本経済】 -
天野 馨南子
「専業主婦世帯」理想は、若年男女の5%未満 【脱・中高年民主主義】大人気就職エリア、東京在勤若者の理想のライフコースとは?
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
「静かな退職」と「カタツムリ女子」の台頭-ハッスルカルチャーからの脱却と新しい働き方のかたち
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響-世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
労働市場のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
労働市場のレポート Topへ