経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経営・ビジネス >
- 仕事と生活の調和（ワークライフバランス）
仕事と生活の調和（ワークライフバランス）
正社員の長時間労働が続き非正規社員や共働き世帯は増加するが、働き方、役割、家事の分担意識が従来と変わらないことから女性や高齢者等の多様な人材を活かしにくくなっています。個人の生き方や人生のフェーズに応じた多様な働き方を選べること、働き方を見直すことで生産性を上げることが必要になります。この「ワークライフバランス」の一覧では、女性の活躍、育児休業、仕事と介護、待機児童、働く人の実態を分析し提言を行います。
年度で絞り込む
-
2023年09月28日「東京都心部Ａクラスビル市場」の現況と見通し（2023年9月時点）
東京都心部Aクラスビルの空室率は、在宅勤務の普及に伴うオフィス戦略の見直しなどを背景に上昇し、...
吉田 資
金融研究部
-
2023年09月11日【少子化社会データ詳説】日本の未婚化を正しく解釈する－若者の希望と違った応援議論はなぜおこるのか
基礎研レポート７月24日の「【少子化社会データ詳説】日本の人口減を正しく読み解く－合計特殊出生... -
2023年09月08日ESGという言葉を使わなくていい世界を目指せ！－米ブラックロックのラリー・フィンクCEOの発言に思う
米国のブラックロックは、運用資産残高が2023年6月末時点で9.42兆米ドル（1ドル=144....
百嶋 徹
社会研究部
-
2023年08月29日「新築マンション価格指数」でみる関西圏のマンション市場動向（２）～タワーマンション価格は2005年対比で約2倍に上昇、足もとでは頭打ち感も。「駅近」の評価が高まる一方、「中心部までのアクセス」の評価はコロナ禍を契機に低下
本稿では、2回に分けて、関西圏の新築マンション市場の動向を概観する。第２回目の今回のレポートで...
吉田 資
金融研究部
-
2023年08月29日男性の育休取得の現状－「産後パパ育休」の2022年は17.13％、今後の課題は代替要員の確保や質の向上
「産後パパ育休」が創設された2022年の民間企業の男性の育休取得率は過去最高の17.13％にの... -
2023年08月28日生活習慣病のリスクを高める量の飲酒者は男性で横ばい、女性で増加～適正飲酒に向けて、酒類にアルコール量の表記が進む。健康日本21（第三次）でも女性を中心に引き続き取り組み実施予定。
世界保健機関（WHO）は「お酒は60種類を超える病気の原因であり、200種類以上の病気やけがに... -
2023年08月24日職務給（ジョブ型雇用）の導入は若い世代の所得向上につながるか
政府は、少子化対策を進めるためには、若者・子育て世帯の所得向上が不可欠であると考えている。同時... -
2023年07月25日コロナ禍前後の精神的負担感の変化～「国民生活基礎調査」2019年と2022年の結果より
新型コロナウイルス感染症の流行拡大にともない、日本においては2020年3月からの臨時休校、外出... -
2023年07月19日「仙台オフィス市場」の現況と見通し（2023年）
仙台のオフィス市場では、昨年は大規模ビルの新規供給がないなか、空室率は低下し、成約賃料は概ね横...
吉田 資
金融研究部
-
2023年07月14日行きたくなるオフィス再考－「フルパッケージ型」オフィスのすすめ
我が国において、多くの企業が新型コロナウイルス禍でのBCP（Business Continuity...
百嶋 徹
社会研究部
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
急上昇した日本株に潜む落とし穴～コロナ禍の成功体験は再現するか～
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
2025年7-9月期の実質GDP～前期比▲0.7％（年率▲2.7％）を予測～
【日本経済】 -
天野 馨南子
縮小を続ける夫婦の年齢差－平均３歳差は「第二次世界大戦直後」という事実
【人口動態に関する諸問題】 -
-
-
伊藤 さゆり
新たな局面に入るロシア制裁・ウクライナ支援
【欧州の政策、国際経済・金融】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
ワークライフバランスのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
ワークライフバランスのレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.