経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経営・ビジネス >
- 仕事と生活の調和（ワークライフバランス）
仕事と生活の調和（ワークライフバランス）
正社員の長時間労働が続き非正規社員や共働き世帯は増加するが、働き方、役割、家事の分担意識が従来と変わらないことから女性や高齢者等の多様な人材を活かしにくくなっています。個人の生き方や人生のフェーズに応じた多様な働き方を選べること、働き方を見直すことで生産性を上げることが必要になります。この「ワークライフバランス」の一覧では、女性の活躍、育児休業、仕事と介護、待機児童、働く人の実態を分析し提言を行います。
年度で絞り込む
-
2019年09月25日ニッセイ景況アンケート調査結果－2019年度調査
■調査結果のポイント◆景況感は2年連続の悪化だが水準は高い。先行きは悪化を見込む◆従業員のスト... -
2019年07月17日ＡＩ･ＩｏＴの利活用の在り方－米メジャーリーグの「データ革命」に学ぶ
｢AI（人工知能）は雇用を奪う｣とのAI脅威論は根強い。一方、筆者は、「AIを活用した未来社会...
百嶋 徹
社会研究部
-
2019年07月16日人口減少社会データ解説「なぜ東京都の子ども人口だけが増加するのか」（中）－女性人口エリアシャッフル、その９割を東京グループが吸収－
当シリーズレポートの（上）では、都道府県ごとの次世代人口育成（子ども人口増減）に都道府県出生率... -
2019年07月16日韓国でも外国人労働者が増加傾向－外国人労働者増加のきっかけとなった雇用許可制の現状と課題を探る
韓国では最近、少子高齢化による生産年齢人口の減少に対する対策の一つとして外国人労働者を受け入れ... -
2019年07月12日平成における消費者の変容
平成から令和へ元号が変わり、新時代が始まった。三十年余り続いた平成時代の間に、消費者の暮らしや...
久我 尚子
生活研究部
-
2019年07月11日地域活性化に向けた不動産の利活用－国土交通省『企業による不動産の利活用ハンドブック』へ寄稿
近年、SDGs（持続可能な開発目標）が国際社会全体の目標として示され、総合的な課題解決が重要と...
百嶋 徹
社会研究部
-
2019年07月09日「札幌オフィス市場」の現況と見通し（2019年）
札幌市では、コールセンターやIT関連企業を中心とした新規開設および拡張移転が活発であり、まとま...
吉田 資
金融研究部
-
2019年06月10日人口減少社会データ解説「なぜ東京都の子ども人口だけが増加するのか」（上）－10年間エリア子ども人口の増減、都道府県出生率と相関ならず－
2015年（実績値）と2045年（推計値）の人口比較において101％の増加に転じた東京都人口。... -
コラム2019年05月13日データで知る、「本当の少子化」の震源地－47都道府県 子ども人口の推移(2)～子ども人口シリーズ 四半世紀・25年間でみた子ども人口の推移
前回の研究員の眼においては、1950年～2015年戦後の超長期間でみた47都道府県子ども人口の... -
2019年05月10日続・働く女性の管理職希望－「働くママ3.0世代」は仕事も結婚も子ども望む
「働く女性の管理職希望」では、正規雇用者で非管理職のうち、管理職に興味がある女性は２割弱であり...
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
斎藤 太郎
2025年7-9月期の実質GDP～前期比▲0.7％（年率▲2.7％）を予測～
【日本経済】 -
井出 真吾
日銀がETF 売却を開始
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
-
天野 馨南子
縮小を続ける夫婦の年齢差－平均３歳差は「第二次世界大戦直後」という事実
【人口動態に関する諸問題】 -
上野 剛志
高市新政権が発足、円相場の行方を考える～マーケット・カルテ11月号
【金融・為替、日本経済】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向（２）家庭と働き方～DINKS・子育て・ポスト子育て、制度と夫婦協働が支える
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
ワークライフバランスのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
ワークライフバランスのレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.