経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 不動産 >
- 不動産市場・不動産市況
不動産市場・不動産市況
穏やかな回復基調にある国内景気と2020年の東京オリンピック開催を追い風に、国内はもとより世界中から日本の不動産マーケットに熱い視線が注がれています。この「不動産市場」の一覧では不動産クォータリーレビュー、東京のオフィス市場の賃料予測、主要都市のオフイス市場動向についてのレポートをはじめ、不動産市場が抱える課題をタイムリーに取り上げ調査・提言を行います。調査の中ではオフィスだけでなく住宅や土地など様々な関連情報を集計しレポートとして提供いたします。
年度で絞り込む
-
2022年12月05日緩和政策の修正によるJリート市場への影響は？
欧米の中央銀行が金融引き締めへ転換するなか、日銀の次の一手が注目を集めている。YCC解除によっ... -
コラム2022年12月02日コロナ禍で強まった「物流一人勝ち」の評価に終止符～「物流」の再評価がJリート市場回復の鍵に～
今年のJリート(不動産投資信託)市場の特徴の１つに、「物流」セクターの価格下落が挙げられる。東... -
2022年11月30日国内旅行客の重い足取り、回復期待とコロナ後の変化について～旅行・観光消費動向調査2022年7-9月
観光庁によると、2022年7-9月の国内居住者による旅行消費額は2019年同期比▲20.3％と...
渡邊 布味子
金融研究部
-
2022年11月28日携帯位置情報データによる街のミクストユース（Mixed-use）の評価 （１）
「Work（働く）」、「Live（暮らす）」、「Play（遊ぶ）」の機能・用途が混在した「Mi...
佐久間 誠
金融研究部
-
2022年11月09日オフィス賃料は下落継続。物流市場は空室率が5.2％に上昇－不動産クォータリー・レビュー2022年第3四半期
2022年7-9月期の実質GDP（11/15公表予定）は、前期比+0.4％（前期比年率+1.5...
吉田 資
金融研究部
-
2022年11月09日Japan Real Estate Market Quarterly Review-Third Quarter 2022
Japan’s real GDP is expected to increase by 0.4% q-o-q (a...
佐久間 誠
金融研究部
-
2022年11月08日住宅ローン利用者は金利上昇に対してどのように備えるべきか
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）11月号[vol.308]
世界的なインフレ率の高まりを受けて、海外の中央銀行の多くが金融引き締めに舵を切っている。日本に... -
2022年11月04日円安で外国資本の国内不動産投資は増えるのか
市場サイクルに関する世界の機関投資家の見解は、「下降局面」との意見が増加しているが、今のところ...
渡邊 布味子
金融研究部
-
2022年10月28日コロナ禍における外国人の人口動態～外国人が転入超過の都道府県は｢47｣から｢15｣に減少。その影響は郊外・外縁部のほか東京23区にも及ぶ。
本稿では、コロナ禍において変化が生じた外国人の人口動態等について概観した。人口減少時代に入った...
吉田 資
金融研究部
-
コラム2022年10月27日建築費高騰と不動産開発プロジェクト（後編）～建築費の高騰と建物の躯体別・用途別の影響
建物建築に必要な建築費は、建物の躯体（建物の柱、梁、壁など）の構造により必要な部材が異なり、躯...
渡邊 布味子
金融研究部
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均４万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
雇用関連統計25年3月－失業率、有効求人倍率ともに横ばい圏内の動きが続く
【日本経済】 -
天野 馨南子
「都道府県人口減の未来図」－2024年都道府県20代人口流出率ランキング
【人口動態に関する諸問題】 -
-
片山 ゆき
ギグワーカーの社会保険適用問題－中国フードデリバリー大手美団の取組み
【中国の社会保障制度・民間保険】 -
矢嶋 康次
トランプ1.0のトラウマ－不確実性の高まりが世界の活動を止める
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
不動産市場のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
不動産市場のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.