- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 欧州経済
欧州経済
「欧州経済」の一覧では、四半期毎に欧州経済の現状の分析を踏まえた経済見通しをレポートするとともに、ギリシャ危機、金融危機、スコットランドの住民投票、ポルトガルの銀行問題等、ユーロ圏で起こるトピックスをタイムリーに解説しその影響を分析します。また、ECB(欧州中央銀行)の金融政策、財政健全化、雇用対策等について、わかりやすく解説します。これら欧州情勢の分析を通じて、日本の経済・企業、政策への提言も行ってまいります。
最新の経済見通し ⇒ 欧州経済見通し-回復基調だが、関税を巡る不確実性は大きい 2025年06月12日
◆ 過去の見通しはこちら ⇒ 経済予測・経済見通しのレポート
年度で絞り込む
-
コラム2016年02月29日
EU残留の是非を問う国民投票、日本への影響は? ロンドン出張報告
このコラムは出張で滞在中のフランクフルトで書いている。ロンドン、ブリュッセルを経て、フランクフ... -
2016年02月19日
ECB追加緩和検討の背景-銀行システムへの圧力、ユーロ安効果剥落、投資回復の遅れへの懸念
ECBが、2月18日、1月20~21日の政策理事会の議事要旨を公開した。1月理事会で、追加緩和... -
2016年01月22日
中国発の世界株安はECBが止める?
ECBが21日開催した政策理事会で3月の追加緩和の方針を表明した。第2の国際通貨・ユーロの中央... -
2016年01月22日
16年1月21日ECB政策理事会: 3月追加緩和を検討。中銀預金金利再引き下げが有力
欧州中央銀行(ECB)が21日に政策理事会を開催した。今回の政策変更はなかったが、ドラギ総裁は...伊藤 さゆり
経済研究部
-
2015年12月09日
欧州経済見通し ~相次ぐ危機でも回復は途切れないのか?~
2015 年のユーロ圏では、年初の段階では十分に想定されていなかった「危機」が相次いだ。パリでは... -
2015年12月07日
米利上げ、中国減速リスクに身構える世界経済
基礎研REPORT(冊子版) 2015年12月号
世界経済は、米連邦準備制度理事会(FRB)の利上げと中国経済の減速の不安に覆われている。FRB... -
2015年12月04日
12月3日ECB政策理事会:穏当な内容に市場は失望も、選択肢温存に意味
欧州中央銀行(ECB)が3日の政策理事会で中銀預金金利引き下げと資産買入れプログラムの期限延長...伊藤 さゆり
経済研究部
-
2015年12月03日
緩やかな回復シナリオに死角はないか?
欧州委員会は新たな経済予測でユーロ圏の緩やかな回復シナリオを維持した。欧州委は、ユーロ安と原油... -
2015年11月20日
投資不足続くユーロ圏-ECBの追加緩和だけでは解決できない
ユーロ圏経済は様々な悪材料にも関わらず緩やかな回復が続いているが、回復のペースは、生産活動の水... -
2015年10月23日
10月22日ECB政策理事会:12月理事会での追加緩和策決定を事実上予告。追加利下げも排除せず
欧州中央銀行(ECB)が22日に政策理事会を開催、政策変更はなかったが、12月3日の次回理事会...伊藤 さゆり
経済研究部
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
817件
日本経済
3219件
個人消費
480件
設備投資
128件
労働市場
594件
家計の貯蓄・消費・資産
742件
米国経済
1431件
中国経済
702件
アジア経済
1028件
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
トランプ関税の日本経済への波及経路-実質GDPよりも実質GDIの悪化に注意
【日本経済】 -
天野 馨南子
「専業主婦世帯」理想は、若年男女の5%未満 【脱・中高年民主主義】大人気就職エリア、東京在勤若者の理想のライフコースとは?
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
「静かな退職」と「カタツムリ女子」の台頭-ハッスルカルチャーからの脱却と新しい働き方のかたち
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響-世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
欧州経済のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
欧州経済のレポート Topへ