- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- ジェロントロジー(高齢社会総合研究) >
- 高齢化問題(全般)
高齢化問題(全般)
高齢社会白書によれば、高齢者人口は今後、「団塊の世代」が65 歳以上となる2015年には3,395万人となり、2042年に3,878万人でピークを迎えます。高齢化率も上昇を続け2035年に33.4%、2060年には39.9%に達し国民の約2.5人に1 人が65 歳以上の超高齢社会が到来します。この「高齢化問題(全般)」の一覧では、高齢者市場、QOL(生活の質)、医療・介護、認知症、雇用、家計・資産・金融行動について考察します。
年度で絞り込む
-
コラム2015年07月29日
“下流老人”にならないために(1)~50代では遅い? “備えあれば、憂いなし”で迎える老後~
2014年に行われた公的年金の財政検証においては、公的年金の給付による所得代替率が50%を維持...德島 勝幸
金融研究部
-
コラム2015年07月08日
日韓比較(3):高齢化率 ―2060年における日韓の高齢化率は両国共に39.9%―
前回は日韓における出生率の比較を行ったので、今回は両国における高齢化率を比較してみたい。6月1... -
コラム2015年06月09日
人口減少未来における成長視点-世界の高齢者市場を射程に入れたイノベーション-
日本の人口は2008年(1億2808万人)をピークに減少局面に入った。市場を支える産業界(企業...前田 展弘
生活研究部
-
コラム2015年06月09日
「シルバー民主主義」克服に向けて-適切な“意見集約ルール”活かそう!
最近、シルバー民主主義という言葉をよく耳にする。人口の高齢化に伴い、高齢者の意見が政治に強い影... -
コラム2015年06月02日
時代の変化写す「都市インフラ」-人口減少時代の「縮小政策」が切り拓く成熟社会
先日の新聞報道*によると、京都市では、市が管理する歩道橋のうち、通学路などを除き、原則撤去する... -
2015年04月28日
昭和100年問題-“すでに起きている未来” に対応できているか?
■要旨昭和100年問題 「昭和100年問題」という言葉がある。昭和100年に当たる2025年に、... -
コラム2015年04月28日
「朝型勤務」の“効用”とは何か-時間軸の“ズレ”がもたらす意識改革
政府は今年の夏の国家公務員の始業時間を原則1~2時間早めるそうだ。朝型勤務を促進し、退庁時間を... -
コラム2015年04月15日
高齢社会エキスパートとは-未来の社会・生活を創造するリーダー
「高齢社会エキスパート」をご存知だろうか。これは一般社団法人 高齢社会検定協会が実施する「高齢社... -
コラム2015年04月14日
“パラリンピック”は何を残すか-人口減少・超高齢社会に向けた“レガシー”の創造を!
皆さんはパラリンピックの歴史についてご存知だろうか。日本パラリンピック委員会ホームページ*によ... -
コラム2015年03月24日
人口減少に対する危機意識-「労働力人口」増加に向けた処方箋
先週の本欄で、原油枯渇に対する危機感から脱産油国を目指すドバイの「未来図」について書いたが*、...
関連カテゴリ
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
ストライクゾーン高めの日本株
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国政府と医療界が医学部の入学定員増案で対立、医療空白が長期化-日本の事例を参考に事態の解決を-
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
家計消費の動向(~2024年3月)-実質賃金マイナスで全体では低迷、外出型消費は改善傾向だが温度差も、マインドは上向き
【消費者行動】 -
天野 馨南子
2023年20代人口流出率にみる「都道府県人口減の未来図」(1)-大半が深刻な若年女性人口不足へ-
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2012年06月20日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
「認知症を有する人への適切な支援に資する認知症ケアモデルの研究-認知症サービス提供の現場からみたケアモデル研究会-」事業実施報告
高齢化問題(全般)のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
高齢化問題(全般)のレポート Topへ