- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経営・ビジネス >
- 雇用・人事管理
雇用・人事管理
経営環境が日々変化するようになった現在、雇用や人材の管理についても企業は様々な変化に柔軟に対応することが求められています。この「雇用・人事管理」の一覧では高齢者雇用、非正規雇用、労働者派遣、労働法制等、雇用や人事管理にかかわる実態や法制度について考察し、提言を行います。また雇用に関わる法制度だけではなく、女性や若年層がより活躍できる社会、高齢者の雇用改革など働き方のあり方についても提言を行っていきます。
年度で絞り込む
-
2021年11月10日
オフィス空室率は上昇が継続。物流市場も需給がやや緩和。-不動産クォータリー・レビュー2021年第3四半期
2021年7-9月期の実質GDP(11/15公表予定)は、前期比▲0.2%(年率▲0.9%)と...吉田 資
金融研究部
-
2021年10月28日
過労死等(脳・心疾患)に関する労災認定基準の見直し
脳血管疾患・心疾患による過労死等の認定に使われる過労死ラインが20年ぶりに見直され、2021年... -
2021年10月19日
コロナ禍でテレワークが増えたのはどんな人か? (5) -属性別のテレワーク頻度の変化のまとめ
コロナ禍でテレワークの頻度が増えたのはどのような人なのか。ニッセイ基礎研究所が実施した独自のW...岩﨑 敬子
保険研究部
-
2021年10月18日
コロナ禍でテレワークが増えたのはどんな人か? (4) -属性別のテレワーク頻度の変化:男女/年代/年収別
コロナ禍でテレワークの頻度が増えたのはどのような人なのか。本稿では、ニッセイ基礎研究所が実施し...岩﨑 敬子
保険研究部
-
2021年10月15日
コロナ禍でテレワークが増えたのはどんな人か? (3)-属性別のテレワーク頻度の変化:地域/通勤時間/通勤手段別
コロナ禍でテレワークが増えたのはどのような人なのか。本稿では、ニッセイ基礎研究所が実施した独自...岩﨑 敬子
保険研究部
-
2021年10月14日
コロナ禍でテレワークが増えたのはどんな人か? (2)-属性別のテレワーク頻度の変化:雇用形態/職種別
コロナ禍でのテレワークの拡大状況は、属性によってどのように異なるのか。本稿では、ニッセイ基礎研...岩﨑 敬子
保険研究部
-
2021年10月14日
2020・2021年度特別調査 「第6回 新型コロナによる暮らしの変化に関する調査」 調査結果概要
現役世代でもワクチン接種が進み、全年代の7割以上が一回以上の接種、または予約を終えている。消極... -
2021年10月13日
コロナ禍でテレワークが増えたのはどんな人か? (1)-属性別のテレワーク頻度の変化:企業の規模/産業分類別
コロナ禍で在宅勤務を含め、テレワークが広がりを見せた。しかし、その拡大状況は、業種や企業規模、...岩﨑 敬子
保険研究部
-
2021年09月30日
ニッセイ景況アンケート調査結果-2021年度調査
■調査結果のポイント◆ 景況感は前回調査(2020年10月)より改善したものの、厳しい状況。先行... -
コラム2021年09月28日
コロナ感染拡大以降、日韓両国でギグワーカーが増加-ギグワーカーの実態把握と処遇改善を急げ-
新型コロナウイルスが長期化している中で日韓両国においてギグワーカー(gig worker)が増加...
関連カテゴリ
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
新NISA、「毎月投資」か「1月一括投資」か
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国政府の優秀外国人材確保政策-その3-韓国政府の他の優秀外国人材の確保政策
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向-2023年で40万世帯、10年で2倍へ増加、子育て世帯が6割
【消費者行動】 -
天野 馨南子
2023年20代人口流出率にみる「都道府県人口減の未来図」(1)-大半が深刻な若年女性人口不足へ-
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2012年06月20日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
「認知症を有する人への適切な支援に資する認知症ケアモデルの研究-認知症サービス提供の現場からみたケアモデル研究会-」事業実施報告
雇用・人事管理のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
雇用・人事管理のレポート Topへ