- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経営・ビジネス >
- 雇用・人事管理 >
- コロナ禍でテレワークが増えたのはどんな人か? (1)-属性別のテレワーク頻度の変化:企業の規模/産業分類別
2021年10月13日
■要旨
コロナ禍で在宅勤務を含め、テレワークが広がりを見せた。しかし、その拡大状況は、業種や企業規模、その他の様々な属性によって異なるだろう。コロナ禍でテレワークが増えたのはどんな人なのか。本稿から5回にわたる基礎研レターでは、ニッセイ基礎研究所の独自調査から、コロナ禍のテレワークの頻度の変化を、様々な属性別に確認した結果を紹介する。
本稿では、その1回目として、ニッセイ基礎研究所が行った調査の概要と、テレワーク頻度の変化の全体の傾向を紹介した後、企業の規模及び産業分類別のテレワーク頻度の変化について確認した結果を紹介する。
■目次
1――はじめに
2――調査概要
3――回答者全体のコロナ禍のテレワーク頻度の変化
4――企業の規模別のコロナ禍のテレワーク頻度の変化
5――産業分野別の規模別のコロナ禍のテレワーク頻度の変化
6――おわりに
コロナ禍で在宅勤務を含め、テレワークが広がりを見せた。しかし、その拡大状況は、業種や企業規模、その他の様々な属性によって異なるだろう。コロナ禍でテレワークが増えたのはどんな人なのか。本稿から5回にわたる基礎研レターでは、ニッセイ基礎研究所の独自調査から、コロナ禍のテレワークの頻度の変化を、様々な属性別に確認した結果を紹介する。
本稿では、その1回目として、ニッセイ基礎研究所が行った調査の概要と、テレワーク頻度の変化の全体の傾向を紹介した後、企業の規模及び産業分類別のテレワーク頻度の変化について確認した結果を紹介する。
■目次
1――はじめに
2――調査概要
3――回答者全体のコロナ禍のテレワーク頻度の変化
4――企業の規模別のコロナ禍のテレワーク頻度の変化
5――産業分野別の規模別のコロナ禍のテレワーク頻度の変化
6――おわりに
このレポートの関連カテゴリ
03-3512-1882
経歴
- 【職歴】
2010年 株式会社 三井住友銀行
2015年 独立行政法人日本学術振興会 特別研究員
2018年 ニッセイ基礎研究所 研究員
2021年7月より現職
【加入団体等】
日本経済学会、行動経済学会、人間の安全保障学会
博士(国際貢献、東京大学)
2022年 東北学院大学非常勤講師
2020年 茨城大学非常勤講師
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
新着記事
-
2024年04月25日
欧州大手保険グループの地域別の事業展開状況-2023年決算数値等に基づく現状分析- -
2024年04月24日
中国経済の現状と注目点-24年1~3月期は好調な出だしとなるも、勢いが持続するかは疑問 -
2024年04月24日
人手不足とインフレ・賃上げを考える -
2024年04月24日
米国でのiPhone競争法訴訟-司法省等が違法な独占確保につき訴え -
2024年04月23日
他国との再保険の監督に関する留意事項の検討(欧州)-EIOPAの声明
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2024年04月02日
News Release
-
2024年02月19日
News Release
-
2023年07月03日
News Release
【コロナ禍でテレワークが増えたのはどんな人か? (1)-属性別のテレワーク頻度の変化:企業の規模/産業分類別】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
コロナ禍でテレワークが増えたのはどんな人か? (1)-属性別のテレワーク頻度の変化:企業の規模/産業分類別のレポート Topへ