レポート一覧
経済
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 暮らし
暮らし
年で絞り込む
「雇用戦略」としてのテレワーク
■目次1．はじめに2．5年後には約半数の企業で実施3．育児・介護期の社員から対象拡大へ4．「多様化」への対応としてのテレワーク■introduction日...
アートと市民・子どもをつなぐ「アウトリーチ活動」
最近各地の公立ホールや美術館、芸術団体は、公演や演奏会、展覧会とは違う形で、市民や地域に芸術を提供する「アウトリーチ活動」に取り組み始めている。子どもや障...
吉本 光宏
社会研究部
付加価値分配の現状と企業を巡る問題
バブル崩壊以降、企業の収益率が大きく低下するなど日本型経営の問題が鮮明となり、人件費負担の高さや過剰設備をその原因に挙げる議論がみられる。こうした点につき...
中高年ライフコース研究（その3）
97年と99年の２年間における就業変動を軸に、高齢期の就業と生活意識の関わりについて分析した。高齢者の雇用の受け皿としては、中小企業や自営業セクターが重要...
中高年ライフコース研究（その2）
ニッセイ基礎研究所で行っている中高年パネル調査の結果をみると、中高年の世帯は全体としてみれば消費支出は変わらない中で家計収入は減少している。個々の家計でみ...
NPO が支える高齢者住宅
高齢化の進展と共に高齢単身者の増加や公的介護保険の導入など高齢者居住を巡る外部環境が大きく変化し、多くの人々にとって高齢化はより身近な問題となってきた。高...
土堤内 昭雄
社会研究部
中高年ライフコース研究（その1）
少子高齢社会を迎え、社会保障を中心とした社会基盤の再構築は避けて通れない。しかし少子高齢社会の中心的存在である中高年のライフコースはほとんど明らかにされて...
消費者の成熟化と金融行動
１．昨今の様々な構造改革の中で、国民の「自己責任」が掲げられている。個人が「自己責任」で生活することは、消費者として成熟することである。２．「成熟化」とい...
マーケティング能力向上をめざす金融機関のIT 投資
最近、米銀を中心に海外の金融機関でＩＴ投資が増加している。特に、ＣＲＭ（Customer Relationship Management）と呼ばれる顧客情報を...
シンガポールの文化政策に学ぶ
東南アジアの自由貿易・中継基地として発展してきたシンガポールは、近年、芸術文化の面でも国際的な拠点都市の座を目指して文化政策を重視するようになっている。国...
吉本 光宏
社会研究部
就業形態多様化の動きと処遇の実態
就業形態が多様化し、非正規労働が拡大してきている。非正規労働者の多い小売業における雇用面、処遇面での実態をみると、正社員との違いを意識しつつも、非正規労働...
NPOが拓く21世紀の成熟社会
わが国では98年12月にＮＰＯ法が施行され、国民のニーズが多様化した時代の新たな社会経済システム構築に向けてその役割が期待されている。これからの成熟社会を...
土堤内 昭雄
社会研究部
高齢期の社会参加を支援するシステム整備へ
高齢期にも、自身の経験や能力を社会の中で発揮したいというニーズは高く、就業をはじめ、様々な社会活動を通じた能力発揮の場が求められている。高齢社会において、...
子どもを健やかに産み育てる住宅環境
大都市圏の少子化が著しい大きな理由のひとつに、狭くて家賃の高い住環境があげられる。子どもを産み育てたい人が躊躇する原因が個人生活の基盤である住宅にあるとす...
地下鉄にアートを
■目次1. Art for Transit （ＡｆＴ）2. パーマネント・アート・プロジェクト3.運営、予算■introductionニューヨークの地下鉄を利用した...
吉本 光宏
社会研究部
芸術活動の底辺を支える米国政府機関の文化政策 －多様な非営利芸術機関(NPOA)の育成に向けて－
1.米国の文化政策（Arts Policy）は、そのまま助成政策（Funding Policy）といわれる。その背景には、政府機関は文化事業や文化施設の運営を...
吉本 光宏
社会研究部
人口の空洞化はその後どうなったのか？
先般の地価高騰期に人口が減少した都心３区も、最近では人口減少は止まり、増加に転じた。これは民間分譲を中心にマンションの供給増加によるものであり、当面はこの...
現代における結婚の意味
1997年の合計特殊出生率は1.39と最低を記録した。近年の出生率低下の要因は結婚行動の変化にあるとされており、結婚行動の変化をもたらしている現状について...
変貌する高齢社会の住宅双六
■目次１．これまでの住宅双六２．変貌する高齢期の住まい方３．新たな住宅双六の“上り”■introduction人々は、世帯構成や資...
土堤内 昭雄
社会研究部
動き始めた企業の金融機関選別
全国の中堅中小企業を中心とするアンケート結果（98年１月中旬～２月末、回答数4,808社）。金融ビッグバンにより、金融機関から提供されるサービスの差異が具...
研究員の紹介
-
櫨（はじ） 浩一
仮想通貨と経済－ビットコインを中心として
【世相を斬る】 -
矢嶋 康次
日本の通商戦略の立て直し急務～トランプ政権の保護主義の矛先が日本にも向けられた
【金融・為替】 -
中村 亮一
欧州保険会社が2017年のSFCR（ソルベンシー財務状況報告書）を公表（２）－SFCRからの具体的内容の抜粋報告（その１）－
【保険会計・計理】 -
井出 真吾
日銀の出口戦略に関する考察－ETFの含み益で個人の資産形成を
【運用手法開発】 -
伊藤 さゆり
欧州経済見通し-米欧摩擦激化は域内政治以上のリスク
【欧州経済】 -
片山 ゆき
中国の公的医療保険制度について（2018）－老いる中国、14億人の医療保険制度はどうなっているのか。
【中国保険制度】
ソーシャルメディア
レポート
-
研究領域
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
暮らしのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
ページTopへ戻るCopyright © NLI Research Institute. All rights reserved.