経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- ジェロントロジー(高齢社会総合研究) >
- 高齢者世帯の家計・資産
高齢者世帯の家計・資産
少子高齢化により公的年金の給付水準が今後一段と低下していくことが避けられず、公的年金を補完する自助努力として個人年金をはじめとする老後生活資金の準備と運用が必要となります。この「高齢者世帯の家計・資産」の一覧では、高齢者の貯蓄・消費・経済状況、金融行動、個人金融資産の運用、リバースモーゲージの活用等について考察します。
年度で絞り込む
-
2020年09月30日英国と日本の私的年金制度の加入状況について
英国では2013年以降、職域年金の加入率が飛躍的に上昇している。背景には、自動加入制度の導入が...
梅内 俊樹
金融研究部
-
2020年09月23日認知症の人の意思決定（2）－後見・保佐・補助
認知症の人（本人）の意思決定が困難であったり、本人の利益に大きな支障が生じたりしている場合には... -
2020年09月07日認知症の人の意思決定（1）－自分で決めることが尊重されるために
認知症あるいは認知症の疑いのある人（本人という）の意思決定にあたっては、本人の意思が最大限尊重...
松澤 登
保険研究部
-
コラム2020年08月31日長生きリスクに備える繰下げ制度の利用拡大に必要なことは？
平均的な寿命の延びが見込まれるなか、想定を超える長生きに対して如何に生活資金を確保するかは、個... -
2020年08月31日積立投資で老後資金を準備する－積立額は年齢別ではどれくらい？
2019年6月に老後資金2000万円問題が話題となった。発端となった報告書では、平均的な夫婦無... -
2020年08月17日株式市場の空洞化回避には長期保有する個人投資家の裾野拡大が急務
2019年度株式分布状況調査によると、個人などの保有比率が過去最低となった一方、「信託銀行」の...
森下 千鶴
金融研究部
-
2020年07月16日50代の半数はもう手遅れか－生活水準を維持可能な資産水準を年収別に推計する
老後のために、資産をどの程度用意すればよいのか。一般的に、夫婦二人の老後に必要な資金は2,00... -
2020年06月19日老後資金の取崩し（５）－早期に誤りを認めて修正するという英断も重要
大多数の人はリスクを避けたがる。正しくリスクを避けるためには、最も避けたいリスクを明確に理解し... -
2020年05月22日老後資金の取崩し（４）－資産運用のゴールを自ら決定する
自分自身で運用し老後資金を準備するiDeCoなど確定拠出年金における運用可能な期間は、受給開始... -
2020年04月24日老後資金の取崩し（３）－運用収益率の見通しが甘いと、どうなるか
資産運用については、若いうちほど積極的にリスクをとり、年齢が高まるほどリスクを抑えるべきだとよ...
関連カテゴリ
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均４万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
鉱工業生産25年5月－4-6月期は2四半期連続減産の可能性が高まる
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?－全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
“サヨナラ”もプロに任せる時代－急増する退職代行サービス利用の背景とは?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響－世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
高齢者世帯の家計・資産のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
高齢者世帯の家計・資産のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.