経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 暮らし >
- 子ども・子育て支援
子ども・子育て支援
少子化対策、育児休業、子ども手当て、幼保一体化等、子育てに関わる施策について解説し提言を行います。
年度で絞り込む
-
コラム2022年06月30日韓国政府、出生率改善のために育児休業制度を拡大－「パパ育児休業ボーナス制度」と「3+3親育児休業制度」の効果は？－
厚生労働省が6月に発表した2021年の日本の合計特殊出生率は1.30となり、2020年の1.3... -
2022年06月27日不妊症につながる男性疾患とは？（２）－約３割を占める男性不妊のリスク低減には精索静脈瘤の早期発見と、生活習慣病予防が重要－
本稿では、不妊治療を受ける必要がある「不妊症」はなぜ引き起こされるのか。加齢に伴う妊孕性の低下... -
2022年06月27日不妊症につながる女性疾患とは？（１）－約６割を占める女性不妊のリスク低減には、月経不順、性感染症、子宮内膜症等への早期対応が重要－
本稿では、不妊治療を受ける必要がある「不妊症」はなぜ引き起こされるのか、加齢に伴う妊孕性の低下... -
2022年06月15日在宅勤務や時差通勤の増加は同居家族にどのような影響を与えたか～１／３で家計に影響。１／４で「団らん時間が増加」も、１割で「家庭内がぎくしゃく」
新型コロナウイルスの感染拡大にともない、企業に対しては在宅勤務や混雑を避けての時差通勤等が推奨... -
2022年06月06日イギリスの不妊治療の現状とは？－イギリスの生産性は日本と比べて高く、特に35歳未満では13％ポイントの差－
本稿では、イギリスの不妊治療に関する経済的支援体制や治療実績件数の年次推移、生産率の差異につい... -
2022年05月24日子ども（５～11歳）の新型コロナワクチン接種意向－保護者の約４割が消極的、低年齢児ほど副反応への強い懸念
３月下旬に新型コロナウイルスの５～11歳のワクチン接種状況や意向について保護者にたずねたところ... -
コラム2022年05月23日「ニッポンの再婚」最新データ紹介－2020年婚姻統計分析結果から－
読者の周辺でも再婚者同士、または片方が再婚者となる結婚報告を耳にすることが多くなったのではない... -
2022年05月20日米国の不妊治療の現状とは？－米国の生産性が日本と比べて10.1％ポイントも高く、35歳未満での治療が12.2％ポイントも高い特徴－
本稿では、米国の不妊治療に関する経済的支援体制や治療実績件数の年次推移、生産率の差異について日... -
2022年05月16日2021年 都道府県・人口動態解説（中）－沈む名古屋・大阪圏、東京圏の一強止まらず
前回のレポート（上）では、コロナ禍の中で、都道府県の間でどのような人口移動が発生したかを47エ... -
2022年05月16日2022年度診療報酬改定を読み解く（上）－新興感染症対応、リフィル処方箋、オンライン診療の初診緩和など
2022年4月から新しい診療報酬体系がスタートした。医療サービスの対価として医療機関に支払われ...
関連カテゴリ
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均４万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
トランプ関税の日本経済への波及経路－実質GDPよりも実質GDIの悪化に注意
【日本経済】 -
天野 馨南子
「専業主婦世帯」理想は、若年男女の５％未満 【脱・中高年民主主義】大人気就職エリア、東京在勤若者の理想のライフコースとは？
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
「静かな退職」と「カタツムリ女子」の台頭－ハッスルカルチャーからの脱却と新しい働き方のかたち
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響－世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
子ども・子育て支援のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
子ども・子育て支援のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.