- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経営・ビジネス >
- 福利厚生
福利厚生
「福利厚生」の一覧では、雇用形態が変化する中での企業の福利厚生制度とそれに関する諸問題についてレポートします。また、労務リスクを抱える中国に進出した日系企業の福利厚生制度について人的資源管理として現地企業へのアンケート調査を踏まえた考察を行っています。
年度で絞り込む
-
2023年11月07日
不妊治療の保険適用拡大後の受療実態
2022年度に不妊治療の保険適用範囲が拡大され、人工授精等の一般不妊治療と、体外受精・顕微授精... -
2023年10月24日
コロナ後の働き方とオフィス戦略の再考(前編)-日本の先進企業、GMOインターネットグループに学ぶ
新型コロナウイルス禍に入って間もない2020年前半に、「オフィス不要論」を唱えて、早々とオフィ...百嶋 徹
社会研究部
-
2023年10月10日
2022年健康寿命はコロナ禍の影響で伸び悩み?コロナ禍の影響はどの程度か。
平均寿命の増加分を上回る健康寿命の延伸は、国の目標の1つとされている。「寿命の増加分を上回る健... -
2023年09月29日
施行まで半年、医師の働き方改革は定着するのか-曖昧さが残る宿日直や自己研鑽、地域医療の確保でトレードオフが発生?今後の行方を展望する
医師の超過勤務削減を目指す「医師の働き方改革」が2024年4月に本格施行されるまで、残り半年と...三原 岳
保険研究部
-
2023年09月14日
就労者の疲労、頭痛、肩こり、腰痛と座位時間~座位時間が5時間を超えると頭痛、肩こりが増加。立ち仕事で腰痛が増加。
就労者の肩こり、腰痛などの筋骨格系の症状は、メンタル面の不調と並んで、プレゼンティーズムに影響... -
2023年09月13日
生活習慣病リスクを高める量の飲酒をはじめた人の生活習慣と環境の変化~生活習慣や仕事量、家族構成に変化
どういった機会に生活習慣病リスクを高める量の飲酒を行うようになるのだろうか。本稿では、前年には... -
2023年09月08日
ESGという言葉を使わなくていい世界を目指せ!-米ブラックロックのラリー・フィンクCEOの発言に思う
米国のブラックロックは、運用資産残高が2023年6月末時点で9.42兆米ドル(1ドル=144....百嶋 徹
社会研究部
-
2023年09月05日
生活習慣病リスクを高める量の飲酒をする人の生活習慣・生活環境~男女とも食生活と関連。男性は服薬や持病、女性は同居家族と関連
生活習慣病リスクを高める量の飲酒をする人の割合は、男性では横ばいで推移しているが、女性では近年... -
2023年08月28日
生活習慣病のリスクを高める量の飲酒者は男性で横ばい、女性で増加~適正飲酒に向けて、酒類にアルコール量の表記が進む。健康日本21(第三次)でも女性を中心に引き続き取り組み実施予定。
世界保健機関(WHO)は「お酒は60種類を超える病気の原因であり、200種類以上の病気やけがに... -
2023年07月14日
行きたくなるオフィス再考-「フルパッケージ型」オフィスのすすめ
我が国において、多くの企業が新型コロナウイルス禍でのBCP(Business Continuity...百嶋 徹
社会研究部
関連カテゴリ
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
新NISA、「毎月投資」か「1月一括投資」か
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国政府の優秀外国人材確保政策-その3-韓国政府の他の優秀外国人材の確保政策
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向-2023年で40万世帯、10年で2倍へ増加、子育て世帯が6割
【消費者行動】 -
天野 馨南子
2023年20代人口流出率にみる「都道府県人口減の未来図」(1)-大半が深刻な若年女性人口不足へ-
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2023年03月01日
News Release
《東京大学・ニッセイ基礎研究所共同研究プロジェクト》原子力発電所事故避難者のこころの健康とソーシャル・キャピタル-帰還開始後初の双葉町民を対象とする調査(第7回調査) 結果公表のお知らせ-
-
2023年03月01日
News Release
-
2022年10月20日
News Release
福利厚生のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
福利厚生のレポート Topへ