- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- ジェロントロジー(高齢社会総合研究) >
- 高齢化問題(全般)
高齢化問題(全般)
高齢社会白書によれば、高齢者人口は今後、「団塊の世代」が65 歳以上となる2015年には3,395万人となり、2042年に3,878万人でピークを迎えます。高齢化率も上昇を続け2035年に33.4%、2060年には39.9%に達し国民の約2.5人に1 人が65 歳以上の超高齢社会が到来します。この「高齢化問題(全般)」の一覧では、高齢者市場、QOL(生活の質)、医療・介護、認知症、雇用、家計・資産・金融行動について考察します。
年度で絞り込む
-
2020年04月01日
20年を迎えた介護保険の足取りを振り返る(上)-制度創設の過程、制度改正の経緯から見える変化と論点
加齢による要介護リスクをカバーするための社会保険制度として、介護保険制度が発足して4月で20年... -
2020年03月23日
第2子希望を叶える「健康経営」とは?-脱少子化経営をデータより考察する
ワークライフバランス、女性活躍推進、子育て支援、そして、健康経営、と、社員の「ライフ」に着眼し... -
コラム2020年03月04日
書評:近藤克則著『長生きできる町』(角川新書、2018年10月)から健康寿命を考える
最近、平均寿命の上昇と共に健康寿命に関する関心も高まっている。健康寿命とは、健康上の問題で日常... -
2020年03月02日
医師偏在是正に向けた2つの計画はどこまで有効か(下)-外来機能で初の計画導入、開業規制との批判、問われる実効性
医師偏在の解消に向けて、都道府県による「医師確保計画」「外来医療計画」の策定が進んでいる。2つ... -
2020年02月28日
『長生きできる町』から健康寿命を考える
定年後研究所 × ニッセイ基礎研究所 News Letter
最近、平均寿命の上昇と共に健康寿命に対する関心が高まっている。健康寿命とは、健康上の問題で日常... -
2020年02月25日
70歳雇用を推進する背景と今後の課題は?
定年後研究所 × ニッセイ基礎研究所 News Letter
定年延長に対する政府の動きが本格化している。政府は2019年5月に開催された未来投資会議で、希... -
2020年02月25日
高齢者医療費自己負担2割の行方を占う-今夏の取りまとめに向けて、所得基準の線引きで調整難航か
現在、原則1割となっている75歳以上高齢者の医療費自己負担に関して、これを引き上げる議論が社会... -
コラム2020年01月29日
2017年婚姻届における初婚男女の年齢組み合わせランキング(4)-なぜ結婚希望が叶わないのか-40代男性編/妻の年齢ゾーン別分布状況
本シリーズでは、2017年に婚姻届が提出された初婚同士の結婚のうち、同年内に生活を開始した36... -
2019年12月24日
「小粒」に終わる?次期介護保険制度改正-ケアプラン有料化など見送り、問われる持続可能性確保
3年に一度の制度改正に向けた社会保障審議会(厚生労働相の諮問機関)介護保険部会の議論が概ね決着... -
コラム2019年12月16日
2017年婚姻届における初婚男女の年齢組み合わせランキング(3)-なぜ結婚希望が叶わないのか-30代男性編/妻の年齢ゾーン別分布状況
前回のコラムでは、10代から20代男性の成婚状況について婚姻届の分析結果を紹介した。20代男性...
関連カテゴリ
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
消費者物価(全国25年5月)-コアCPIは食料中心に上昇率拡大も、夏場には3%割れへ
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?-全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
三原 岳
4月から始まった「かかりつけ医」の新制度は機能するのか-地域の自治と実践をベースに機能充実を目指す仕組み、最後は診療報酬で誘導?
-
金 明中
“サヨナラ”もプロに任せる時代-急増する退職代行サービス利用の背景とは?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響-世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
高齢化問題(全般)のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
高齢化問題(全般)のレポート Topへ