- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 不動産 >
- 土地・住宅
土地・住宅
人口減少、少子高齢化の進展、団塊の世代の退職、単独世帯や夫婦のみ世帯の増加による平均世帯人員の減少といった家族形態の大きな変化が生じ、それにあわせた新しい住まいのあり方が求められています。この「土地・住宅」の一覧では、中長期的な住宅需要、欧米の住宅市場、住宅金融、税制から地域の担い手を確保するための住まいのありようまで土地・住宅に関わる様々な論点について比較解説し提言を行います。そして、地域を経営する自治体、地域を運営する住民、そして、賃貸住宅経営者など賃貸住宅を供給する側の関係者も含め、不動産に関わる方々にとって有益となるなレポートを提供いたします。
年度で絞り込む
-
2018年09月21日
地方創生に貢献できる地域金融機関-「産業の新陳代謝」、「死んだ土地」に対する金融機関の役割
雇用環境は大きく改善し、インバウンド消費も拡大、地方経済は確実によくなっている。ただ、地方創生... -
2018年09月12日
データで見る「ニッポンの独身者は誰と暮らしているのか」-「結婚のメリットがわからない」独身者の世帯(居場所)のカタチとは-
日本の急速な未婚化について、海外メディアからの問い合わせも少なくなくなった。その中で、未婚化自... -
2018年09月07日
拡大する所有者不明土地-求められる対策とは?
基礎研REPORT(冊子版)9月号
日本全国で所有者不明土地が増加している。所有者不明土地とは、不動産登記簿等の公簿情報などをもと... -
2018年09月07日
東京オフィス市場は一段と改善。Jリート市場は好調維持。-不動産クォータリー・レビュー2018年第2四半期
基礎研REPORT(冊子版)9月号
国内経済の緩やかな回復基調が続く中、東京オフィス市場の空室率は、ファンドバブル期と同水準の1%...
吉田 資
金融研究部
-
2018年08月30日
人口動態から考える今後の新規住宅着工について~都道府県別にみた住宅着工床面積の長期予測
国立社会保障・人口問題研究所「日本の地域別将来推計人口(平成 30 年推計)」によれば、2030 年...
吉田 資
金融研究部
-
2018年08月23日
「保育所併設マンション」を建設しやすい街はどこか~インセンティブ型の大阪市、リスク代替型の江東区~
待機児童対策として、国は大規模マンションでの保育施設設置を推進しているが、現状では開発事業者に... -
2018年08月10日
「保育所併設マンション」の建設は進むか~不動産からみた待機児童対策の現状と課題~
増え続ける待機児童を解消するため、国は、開発事業者が大規模なマンションを建設する際、保育所を併... -
2018年08月09日
東京オフィス市場は一段と改善。Jリート市場は好調維持。-不動産クォータリー・レビュー2018年第2四半期
国内景気は、好調な企業収益を背景とする民間設備投資の増加や、雇用所得環境の改善に伴う民間消費の...
吉田 資
金融研究部
-
2018年07月30日
インターネット通販市場の成長と物流施設利用の方向性(2)~市場成長分野に呼応した物流施設ニーズの変化
多頻度輸送を行うインターネット通販の配送センターには、不動産投資家(REIT等)が投資対象とす...
吉田 資
金融研究部
-
2018年07月20日
インターネット通販市場の成長と物流施設利用の方向性(1)~インターネット通販市場の成長可能性
経済産業省「電子商取引に関する市場調査」によれば、2017年の企業と消費者間の電子商取引市場(...
吉田 資
金融研究部
関連カテゴリ
研究員の紹介
-
斎藤 太郎
2025年7-9月期の実質GDP~前期比▲0.7%(年率▲2.7%)を予測~
【日本経済】 -
井出 真吾
日銀がETF 売却を開始
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
-
天野 馨南子
縮小を続ける夫婦の年齢差-平均3歳差は「第二次世界大戦直後」という事実
【人口動態に関する諸問題】 -
上野 剛志
高市新政権が発足、円相場の行方を考える~マーケット・カルテ11月号
【金融・為替、日本経済】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向(2)家庭と働き方~DINKS・子育て・ポスト子育て、制度と夫婦協働が支える
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
土地・住宅のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
土地・住宅のレポート Topへ










