- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 金融・為替 >
- 金融政策
金融政策
「金融政策」の一覧では、日本、米国、ユーロの各金融市場での金利の動き、為替の動向や、2%の物価安定を目標に量的・質的金融緩和を継続する日本銀行、景気回復を受け量的金融緩和の出口に向かう連邦準備制度理事会(FRB)、緩やかな景気回復となり低インフレが続き更なる金融緩和に向かう欧州中央銀行(ECB)等、各国の中央銀行の金融政策の動向をタイムリーに解説し金融市場への影響を予測します。
年度で絞り込む
-
2021年04月30日
コロナ禍のグローバル株式市場への影響
2020年、グローバル株式市場は新型コロナウイルスの流行により大きな影響を受けた。国や業種によ... -
2021年04月20日
ドル円失速の理由とドル高再開の条件~マーケット・カルテ5月号
月初に1ドル111円に迫っていたドル円は、以降ドル安基調に転じ、足元では108円台前半まで下落...上野 剛志
経済研究部
-
2021年04月13日
貸出・マネタリー統計(21年3月)~日銀による資金供給量の伸びが2割を突破、現金残高は約5年ぶりの高い伸びに
4月12日に発表された貸出・預金動向(速報)によると、3月の銀行貸出(平均残高)の伸び率は前年...上野 剛志
経済研究部
-
2021年04月07日
IMF世界経済見通し-全体は上方修正、回復力は国により差
IMFは、今回の見通しを「広がる復興の差 回復を進める(Managing Divergent Re... -
2021年04月07日
経済安全保障の視点で見る「中央銀行デジタル通貨(CBDC)」
基礎研REPORT(冊子版)4月号[vol.289]
昨年来、中央銀行が発行する法定デジタル通貨(Central Bank igital Currency...鈴木 智也
総合政策研究部
-
2021年04月05日
急ピッチで進んだ円安ドル高、持続性をどう見るか?
長らく円高基調が続いてきたドル円レートは年初に反転し、以降は急ピッチで円安ドル高が進行してきた...上野 剛志
経済研究部
-
2021年04月01日
日銀短観(3月調査)~景況感は製造業で大きく改善したが、業種間格差が鮮明に、先行きは慎重な見方が根強い
3月短観では、大企業製造業で前回に続いて大幅な景況感の改善が示された。景気回復が続く中国向けを... -
2021年03月24日
高止まりするドル円、1ドル110円突破はなるか?~マーケット・カルテ4月号
ドル円は今月入り後も円安ドル高の流れが続き、一時1ドル109円台に達した。米国でワクチン接種が...上野 剛志
経済研究部
-
2021年03月17日
日銀短観(3月調査)予測~大企業製造業の業況判断DIは11ポイント上昇の1と予想、非製造業との格差が鮮明に
3月短観では、大企業製造業で前回に続いて景況感の大幅な回復が示されると予想する。中国向けをはじ... -
2021年03月09日
貸出・マネタリー統計(21年2月)~コロナ禍で銀行貸出は高い伸びを維持、普通預金等の伸びは過去最高を更新
3月8日に発表された貸出・預金動向(速報)によると、2月の銀行貸出(平均残高)の伸び率は前年比...上野 剛志
経済研究部
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
ストライクゾーン高めの日本株
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国政府と医療界が医学部の入学定員増案で対立、医療空白が長期化-日本の事例を参考に事態の解決を-
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
家計消費の動向(~2024年3月)-実質賃金マイナスで全体では低迷、外出型消費は改善傾向だが温度差も、マインドは上向き
【消費者行動】 -
天野 馨南子
2023年20代人口流出率にみる「都道府県人口減の未来図」(1)-大半が深刻な若年女性人口不足へ-
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2012年06月20日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
「認知症を有する人への適切な支援に資する認知症ケアモデルの研究-認知症サービス提供の現場からみたケアモデル研究会-」事業実施報告
金融政策のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
金融政策のレポート Topへ