- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 医療・介護・健康・ヘルスケア
医療・介護・健康・ヘルスケア
高齢化社会の一層の進行が想定される中で、医療・介護・健康・ヘルスケアに対する関心は益々高まってきています。この「医療・介護・健康・ヘルスケア」の一覧では、これらの皆様の関心の高いトピックについて、公的な制度の動向や事業会社や保険者等の取組み、さらにはこうしたテーマに関する海外の動向等について、調査・研究・分析を行い、レポートしています。
関連カテゴリ
年で絞り込む
-
2015年11月24日
病院の待ち時間の状況-紹介状の義務化は、大病院の待ち時間を短縮できるか?
日本では、患者がどの病院でも自由に診療を受けることができる。これは、フリーアクセスと言われ、日本の医療システムの大きな特徴となっている。近年、高齢化が進むに連れて、患者の数が増え、大病院を中心に医療インフラが逼迫し...
-
2015年11月10日
混合診療への保険会社の対応-先進医療特約と自由診療保険
わが国の公的医療保険制度については、保険診療による全国民一律の医療サービス提供が原則とされてきた。一方、保険診療導入前の新技術である医療を受けるケースでは、検査や入院など本来保険給付の対象となる部分も含め、診療行為...
小林 雅史
-
2015年11月10日
「健康づくり事業」や医療提供体制構築における自治体の役割
健康づくりや医療介護提供において、自治体が担うべき役割が大きくなっている。特に、市町村は、医療介護提供以外に、従来から母子保健事業、老人保健事業を提供してきたことを踏まえて、住民の健康状態を把握したり、「健康づくり...
-
2015年11月04日
医療コミュニケーションの重要性-患者と医師の2つの疑心暗鬼をどのように取り除くか?
日本では、医療技術や医薬品の効能は日進月歩で高まっており、医療の質の向上が図られている。しかし、このことは、医療の施術や医薬品の服用を1つ間違えると、重大な結果につながりかねないことをも意味する。実際に、近年、医療...
-
2015年10月13日
特定健診・保健指導の実施状況-実施率向上のためには何が有効か?
日本では、予防医療の一環として2008年度に、特定健康診査と特定保健指導(特定健診等)が始められた。開始当初は、判定基準や有効性などについて、様々な議論が持ち上がったが、導入から7年あまりが経ち、ようやく定着しつつ...
-
コラム2015年10月06日
日韓比較(8):医療保険制度-その3 自己負担割合―国の財政健全性を優先すべきなのか、家計の経済的負担を最小化すべきなのか―
今回は、診療時の自己負担割合について説明したい。日本における自己負担割合は年齢によって異なり、6歳(義務教育就学前)までの被保険者は2割が、6歳(義務教育就学後)以上70歳未満の被保険者は3割が適用される。また、7...
-
コラム2015年10月05日
日韓比較(7):医療保険制度-その2 保険料率―固定資産に対して異なる政策を実施している日韓の医療保険制度―
今回は日韓における公的医療保険の保険料率について比較してみたい。まず、日本における雇用者の保険料率は、標準報酬月額に対して協会けんぽが10%(労使折半、2015年度基準)、大手企業が独自で運営する組合管掌健康保険が...
-
2015年09月29日
国民健康保険の保険料設定-保険者ごとの保険料格差を縮小するには、どうしたらよいか?
2015年5月に成立した医療保険制度改革法では、財政基盤の強化を図るために、国民健康保険(国保)の運営主体が、2018年度に市町村から都道府県に移されることとなった。今後、少子高齢化が更に進み、医療費が増加する一方...
-
2015年09月01日
老衰の増加にどう向き合うべきか-老衰にも、インフォームド・コンセントは必要ではないか?
日本では高齢化に伴い、肺炎や老衰など高齢者に多い死因による死亡者数が増加している。本稿では、老衰の増加に焦点を当てて、現状とその背景を概観する。併せて、今後、地域医療が進む中で、ますます増加していくであろう老衰にど...
-
コラム2015年08月12日
地域で活かす!地域が変わる! 運営推進会議でまちづくり
介護保険制度では、グループホームや小規模多機能型居宅介護などの地域密着型サービス事業者に対して、概ね2ヵ月に一度の運営推進会議の開催を義務付けている。この会議は事業所の運営を透明性のあるものにし、サービスの質確保・...
山梨 恵子
ソーシャルメディア
コンテンツ紹介
-
レポート
-
パブリシティ
-
受託実績・コンサルティング
研究員の紹介
-
金 明中
コロナで拡大した格差をどう解消する? 韓国次期大統領候補たちの提案
【社会保障論、労働経済学、日・韓社会政策比較分析、韓国経済】 -
久我 尚子
2020年度特別調査 「第3回 新型コロナによる暮らしの変化に関する調査」 調査結果概要
【消費者行動】 -
井出 真吾
日銀はETF買入を減らすか~「政策点検」の先を読む~
【株式市場・株式投資・マクロ経済】 -
矢嶋 康次
成長戦略としての「カーボン・ニュートラル」ー各国で進むグリーン戦略、日本は巻き返せるか
【金融・為替】 -
中村 亮一
NAICが2021年の規制上の優先事項を公表-問題の所在と現在の取組状況等-
【保険会計・計理】 -
天野 馨南子
2020年大阪府/転入超過数は前年の1.7倍 転入超過貢献エリアはどこなのか?―新型コロナ人口動態解説(4)
【人口動態に関する諸問題】
医療・介護・健康・ヘルスケアのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
ページTopへ戻る