コロナ後の働き方とオフィス戦略の再考（前編）－日本の先進企業、GMOインターネットグループに学ぶ

社会研究部上席研究員百嶋徹

3――前編のむすび

本稿の目的は、2021年拙稿などで述べてきた働き方・オフィス戦略の在り方に関わる筆者の主張に合致する数少ない日本企業の先進事例として、GMOインターネットグループを取り上げ紹介するとともに、その事例考察などから得られるインプリケーションを示すことであった。

前編の本稿では、筆者の考え方を踏まえながら、同社グループがコロナ禍で打ち出してきた一連の主要な施策・対応について、同社プレスリリース資料や各種メディア記事などの公開資料を基に考察することで、働き方・オフィス戦略を含めた企業経営における環境変化への迅速な適応力や柔軟性の重要性を学んだ。

後編の次稿では、筆者が2021年拙稿にて提唱した「2つの原理原則（重要性）」の1つである「メインオフィスの重要性」の視点を中心に、GMOインターネットグループに関わる事例考察を前編に続いて行うとともに、本稿で行った事例考察などから得られるインプリケーションを示したい。

＜参考文献＞
（※弊社媒体の筆者の論考は、弊社ホームページの筆者ページ｢百嶋徹のレポート｣を参照されたい）

ITmedia 2022年2月1日（提供：デル・テクノロジーズ）「オフィスは手放すべき？　GMO熊谷代表が解説する『テレワークとの付き合い方』」
i4U 2022年5月30日「GMOインターネット・熊谷正寿流『ハイブリッド出勤』のススメ」
一井純「居抜きに間借り､コロナで変わるオフィス賃貸─オフィスのあり方を再考する契機に」東洋経済新報社『東洋経済ONLINE』2020年5月12日
熊谷正寿「4000人を在宅勤務にした判断について」『クマガイコムⓇ』2020年1月29日
同「GMO代表『最速で在宅勤務を始めても､オフィス縮小は急がない理由』」プレジデント2020年8月14日号
同「#職域接種 #ワクチン3回目 #新型コロナワクチン」『ツイッター（現X）』2022年2月18日
GMOインターネットグループPRESS RELEASE 2020年1月26日「新型コロナウイルスの感染拡大に備え在宅勤務体制へ移行」
同2020年2月7日「新型コロナウイルス感染流行の長期化に備えた体制へ移行在宅勤務の継続と、オフィス出社時の感染予防対策を拡充」
同2020年2月12日「新型コロナウイルス（COVID-19）感染症に関する特設サイトを公開」
同2020年2月28日「在宅勤務に関するアンケートを実施」
同2020年3月13日「新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、在宅勤務の対象を拡大」
同2020年3月16日「在宅勤務体制開始から1ヵ月経過長期化する在宅勤務の課題についてアンケート第2弾を実施」
同2020年4月10日「在宅勤務で浮いたオフィス経費を全パートナーに還元」
同2020年5月25日「withコロナ時代における『新しいビジネス様式 byGMO』へ移行」
同2020年7月14日「新型コロナウイルスの感染防止のため出社許可制（原則在宅勤務）へ体制移行」
同2021年6月21日「GMOインターネットグループ、新型コロナウイルスワクチンの職域接種をスタート 5日間で約8割（3,819名）のパートナーが接種」
同2022年1月21日「GMOインターネットグループ、職域接種による新型コロナウイルスワクチンの3回目接種を2月下旬より実施」
同2022年9月20日「GMOインターネットグループが『新型コロナウイルス感染対策緩和宣言』第一弾の取組として、社内でのマスク着用は任意に」
同2023年1月4日「GMOインターネットグループ、『マスク着用の実態調査』を実施」
同2023年2月6日「GMOインターネットグループ、新型コロナウイルス感染対策を完全撤廃」
同2023年2月22日「GMOインターネットグループ、新型コロナ対策完全撤廃に伴い週2日在宅勤務推奨を廃止」
同2023年5月11日「GMOインターネットグループ、新型コロナ5類移行に伴い感染症対策をすべて撤廃」
GMOインターネットグループホームページ「GMOインターネットグループの対応：2020年1月16日（木）災害対策本部より全パートナーに向けて注意喚起メールを配信」『新型コロナウイルスに関するグループの取り組みと関連リンク集』
同特設サイト『新型コロナウイルスに関するグループの取り組みと関連リンク集』
同『印鑑の完全廃止に関するグループの取り組みと関連リンク集』
東急不動産ホールディングス2020 統合報告書
日経産業新聞2022年1月5日「週2在宅勤務で『未来家賃』抑制　GMO熊谷社長に聞く」
百嶋徹「CSR（企業の社会的責任）再考」『ニッセイ基礎研REPORT』2009年12月号
同「震災復興で問われるCSR（企業の社会的責任）」ニッセイ基礎研究所『研究員の眼』2011年5月13日
同「イノベーション促進のためのオフィス戦略｣ニッセイ基礎研究所『ニッセイ基礎研REPORT』2011年8月号
同「アップルの成長神話は終焉したのか」ニッセイ基礎研究所『基礎研レポート』2013年10月24日
同「最近の企業不祥事を考える」ニッセイ基礎研究所『研究員の眼』2015年12月28日
同「社会的ミッション起点のCSR経営のすすめ」ニッセイ基礎研究所『基礎研レポート』2019年3月25日
同「＜新時代の住宅・不動産Vol.3：オフィス戦略＞今、企業に求められるサテライトオフィス活用～新型コロナウイルスがもたらすワークプレイス変革」日本経済新聞朝刊2020年6月30日
同「コロナ後を見据えた企業経営の在り方」ニッセイ基礎研究所『基礎研レポート』2020年8月28日
同「特別レポート：コロナ後を見据えた企業経営の在り方」日本生命保険相互会社（協力：ニッセイ基礎研究所）『ニッセイ景況アンケート調査結果－2020年度調査』2020年12月8日
同「アフターコロナを見据えた働き方とオフィス戦略の在り方（前編）」ニッセイ基礎研究所『基礎研レポート』2021年3月30日
同「アフターコロナを見据えた働き方とオフィス戦略の在り方」ニッセイ基礎研究所『ニッセイ基礎研REPORT』2021年6月号
同「アフターコロナを見据えた働き方とオフィス戦略の在り方」ニッセイ基礎研究所『ニッセイ基礎研所報』Vol.65（2021年7月）
同「コロナ後のオフィスアマゾン、グーグルが増床計画引き出したい従業員の創造性」毎日新聞出版『週刊エコノミスト』2021年8月31日号
同「コロナ後を見据えた企業経営の在り方」第一法規『会社法務A2Z』2021年12月号
同「アフターコロナを見据えた企業経営のあり方」商工中金経済研究所『商工ジャーナル』2022 年No.562（2022年1月号）
同「第10章・第1節ニューノーマル時代における研究所などオフィス戦略の在り方」『研究開発部門の新しい“働き方改革”の進め方』技術情報協会2022年3月
同「組織スラック型経営vsリーン型偏重経営（1）─自動車産業など製造業でのBCP視点」ニッセイ基礎研究所『研究員の眼』2022年6月30日
同「行きたくなるオフィスとは何か？」ニッセイ基礎研究所『ニッセイ基礎研REPORT』2023年2月号
同「行きたくなるオフィス再考」ニッセイ基礎研究所『基礎研レポート』2023年3月30日
同「行きたくなるオフィス再考」ニッセイ基礎研究所『ニッセイ基礎研所報』Vol.67（2023年7月）