行きたくなるオフィス再考－「フルパッケージ型」オフィスのすすめ

社会研究部上席研究員百嶋徹

■要旨

我が国において、多くの企業が新型コロナウイルス禍でのBCP（Business Continuity Plan：事業継続計画）として緊急避難的に導入した在宅勤務でのテレワークが、多様な働き方の選択肢の１つとしても活用されつつある中、「出社する意味を問い直し、従業員が出社したくなるようなオフィスを目指すべく、メインオフィス（本社、中核的な研究所、主要地域に立地する中核的な各種拠点など本拠となるオフィス）などオフィスの役割・在り方を再定義すべきである」との考え方が広がっている。

その中でも、「従業員が一人でもできる作業は在宅勤務でこなせるため、オフィスは、従業員がコミュニケーションを交わしコラボレーションを実践する創造的な場に変えるべき」との意見が多く聞かれる。これは、在宅勤務とオフィスワークの役割・機能を厳格に切り分けようとする、一見もっともらしい考え方だ。この考え方を突き詰めると、固定席など一人で集中できるスペースが撤去される一方、座席を固定せずに共用する「フリーアドレス」や「ホットデスキング（hot-desking）」が導入され、従業員同士の交流を促すオープンな環境に特化したオフィスに行き着き、座席数を入居従業員数より少なくすることができるため、スペース全体は削減されることになるだろう。コロナ後の平時にも週の半分以上を在宅勤務とするなど、一人で集中して業務を行ったりオンライン会議を行ったりする場としての在宅勤務を働き方の中心に据えれば据えるほど、このような傾向は強まるとみられる。

このようなコラボレーション機能に特化したオフィスでは、メインオフィスが本来担うべき、イノベーション創出の起点や、経営理念を体現し企業文化や従業員の帰属意識を醸成する場としての機能を十分に果たせない、と筆者は考える。本稿では、この点について筆者の考え方を紹介するとともに、特化した機能ではなく、あたかも多様性を持った「街」のように、できるだけ多くの機能を装備した「フルパッケージ型」のオフィスを従業員が出社したくなるオフィスとして紹介し推奨したい。

■目次

1――台頭するオフィス再定義論への疑問
2――イノベーションの源となるアイデアの生成プロセス
　　1｜アイデアの生成プロセス経路の概要
　　2｜メインオフィスは多様な知の化学反応を加速する触媒役に
　　3｜組織スラックの要素がセレンディピティを引き寄せる
3――「フルパッケージ型」オフィスでアイデア生成プロセスを一気呵成に回し切れ！
4――行きたくなるオフィスは従業員によって異なる
　　1｜「働く環境の選択の自由」を与える視点からもフルパッケージ型オフィスは欠かせず
　　2｜従業員が愛着・誇りを持てる場でなければ企業文化も帰属意識も醸成できず
5――行きたくなるオフィスのリファレンスモデルとしての「クリエイティブオフィスの
　基本モデル」
　　1｜クリエイティブオフィスの基本モデルと行きたくなるオフィスの関連付け
　　2｜基本モデルに注入すべき「魂」はワークスタイル変革と経営理念
　　3｜行きたくなるオフィスの構築・運用にいち早く取り組んできた米国の巨大ハイテク企業
6――おわりに