2021年07月12日

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■目次

1――はじめに
2――緊急事態宣言下で大規模に導入された在宅勤務でのテレワーク
  1|コロナ禍での在宅勤務はBCP対策
  2|在宅勤務での生産性格差を是正するサポートが必要
3――コロナ禍で制限されていた人間社会の本来の在り方に立ち返れ!
  1|リアルな場での創造的活動を取り戻すことこそがニューノーマルの在り方
  2|山極京大前総長とメルケル独首相の考え方に学ぶ
4――コロナ後の働き方とワークプレイスの在り方~変えてはいけない原理原則
  1|原理原則(1):メインオフィスの重要性
  2|原理原則(2):働く環境の多様な選択の自由の重要性
5――組織スラックを備えた経営の実践
  1|働き方改革とBCPの推進に向けて短期志向から中長期志向の経営へ
  2|利用率が大幅に下がっているオフィススペースは組織スラックと捉えるべき
  3|在宅と出社の厳格な切り分けは組織スラックを削ぎ落とすことになりかねない
6――まとめ


※ 本稿は2021年3月30日発行「基礎研レポート」を再構成したものである。
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社会研究部   上席研究員

百嶋 徹 (ひゃくしま とおる)

研究・専門分野
企業経営、産業競争力、産業政策、イノベーション、企業不動産(CRE)、AI・IOT、スマートシティ、CSR・ESG経営

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レポート紹介

【アフターコロナを見据えた働き方とオフィス戦略の在り方-メインオフィスと働く環境の選択の自由の重要性を「原理原則」に】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

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