- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 不動産 >
- CRE(企業不動産戦略)
CRE(企業不動産戦略)
企業を取り巻く環境が大きく変化する中で、企業が保有する不動産を最大限有効に活用する戦略の必要性が近年高まりをみせています。
CRE(Corporate Real Estate)とは、企業が事業を継続するために使うすべての不動産を指します。これを重要な経営資源の一つに位置付け、その活用、管理、取引(取得、売却、賃貸借)に際し、企業の社会的責任(CSR:Corporate Social Responsibility)を踏まえた上で、企業価値最大化の視点から最適な選択を行う経営戦略がCRE戦略です。この「CRE(企業不動産戦略)」の一覧では、CRE 戦略の企業経営における位置付けと役割、企業の不動産投資行動、少子高齢化の中での不動産ビジネス等、ビジネスとしての不動産市場への取り組みについてレポートします。
年度で絞り込む
-
2023年03月10日
「大阪オフィス市場」の現況と見通し(2023年)
大阪のオフィス市場は、昨年、過去10年で2番目に大きい約5万坪の大量供給があったが、空室率の上...吉田 資
金融研究部
-
2023年03月07日
オフィス市場の調整は小休止。ホテル市場はコロナ前を回復-不動産クォータリー・レビュー2022年第4四半期
基礎研REPORT(冊子版)3月号[vol.312]
国内経済は、民間消費を軸に回復基調にある。住宅市場は、マンション等の販売状況がやや弱含むなか、...佐久間 誠
金融研究部
-
2023年02月21日
成約事例で見る東京都心部のオフィス市場動向(2022年下期)-「オフィス拡張移転DI」の動向
本稿では、三幸エステートとニッセイ基礎研究所の共同研究の一部であるオフィス拡張移転DIを中心に...佐久間 誠
金融研究部
-
2023年02月21日
「東京都心部Aクラスビル市場」の現況と見通し(2023年2月時点)
東京都心部Aクラスビルの空室率は、在宅勤務の普及や働き方の変化等に伴うワークプレイスの見直しが...吉田 資
金融研究部
-
2023年02月07日
Japan Real Estate Market Quarterly Review-Fourth Quarter 2022
Japan’s real GDP is expected to increase by 0.3% q-o-q (a...佐久間 誠
金融研究部
-
2023年02月07日
オフィス市場の調整は小休止。ホテル市場はコロナ前を回復-不動産クォータリー・レビュー2022年第4四半期
2022年10-12月期の実質GDP(2/14公表予定)は前期比+0.3%(前期比年率+1.0...佐久間 誠
金融研究部
-
2023年02月07日
行きたくなるオフィスとは何か?-フルパッケージ型オフィスのすすめ
基礎研REPORT(冊子版)2月号[vol.311]
多くの企業がコロナ禍で緊急避難的に導入した在宅勤務でのテレワークが、多様な働き方の選択肢として...百嶋 徹
社会研究部
-
コラム2023年02月06日
行きたくなるオフィスとは何か?-フルパッケージ型オフィスのすすめ
多くの企業がコロナ禍で緊急避難的に導入した在宅勤務でのテレワークが、多様な働き方の選択肢として...百嶋 徹
社会研究部
-
2023年02月03日
現在の景況感は良好だが、先行きに関して悲観的な見方が強まる~価格のピークは今年が最多。期待はホテル。リスク要因として、国内金利、建築コスト、地政学リスクへの関心が高まる~第19回不動産市況アンケート結果
不動産市況の現状および今後の方向性を把握すべく、不動産分野の実務家・専門家を対象に「不動産市況...吉田 資
金融研究部
-
2023年01月24日
大学の不動産戦略(2)~資産運用と不動産投資の現状について~
大学では、少子化の進行に伴い、授業料収入に偏らない財源の多様化が喫緊の課題となっており、資産運...吉田 資
金融研究部
関連カテゴリ
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
2025・2026年度経済見通し-25年1-3月期GDP2次速報後改定
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?-全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
三原 岳
4月から始まった「かかりつけ医」の新制度は機能するのか-地域の自治と実践をベースに機能充実を目指す仕組み、最後は診療報酬で誘導?
-
金 明中
“サヨナラ”もプロに任せる時代-急増する退職代行サービス利用の背景とは?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響-世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
CRE(企業不動産戦略)のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
CRE(企業不動産戦略)のレポート Topへ