経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 不動産 >
- 不動産市場・不動産市況 >
- 不動産投資の観点でみる地方都市の特性評価～市場規模と流動性に着目し、都市の特性を分類
不動産投資の観点でみる地方都市の特性評価～市場規模と流動性に着目し、都市の特性を分類
金融研究部 主任研究員 吉田 資
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
(2021年08月20日「不動産投資レポート」)
このレポートの関連カテゴリ
関連レポート
- わが国の不動産投資市場規模（１）－ボトムアップ・アプローチによる推計結果～「収益不動産」は約272兆円、「投資適格不動産」は約171兆円。
- わが国の不動産投資市場規模（２）～オフィスは「投資適格不動産(71.0兆円)」の4分の3、住宅は「投資適格不動産(30.4兆円)」の6割が「東京23区」に集積。
- わが国の不動産投資市場規模（３）～商業施設の「収益不動産」は約71.1兆円、物流施設は約23.9兆円、ホテル・旅館は約12.9兆円。
- 地方都市において存在感を高めるコールセンターのオフィス需要～需要拡大が期待される一方で、課題も～
- 「大阪オフィス市場」の現況と見通し（2021年）
- 「名古屋オフィス市場」の現況と見通し（2021年）
- 「福岡オフィス市場」の現況と見通し（2021年）
- 「札幌オフィス市場」の現況と見通し（2021年）
- 「仙台オフィス市場」の現況と見通し（2021年）
- 「東京都心部Ａクラスビル市場」の現況と見通し（2021年）
各種レポート配信をメールでお知らせ。読み逃しを防ぎます！
03-3512-1861
- 【職歴】
2007年 住信基礎研究所（現 三井住友トラスト基礎研究所）
2018年 ニッセイ基礎研究所
【加入団体等】
一般社団法人不動産証券化協会資格教育小委員会分科会委員（2020年度～）
吉田 資のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
|---|---|---|---|
| 2025/04/17 | 「新築マンション価格指数」でみる東京23区のマンション市場動向【2024年】～都心は価格上昇が加速。一方、下期にかけて南西部は伸び率鈍化、北部と東部は下落に転じる。 | 吉田 資 | 不動産投資レポート |
| 2025/04/08 | 良好な景況感が継続。先行きも楽観的な見方が強まる。－第21回不動産市況アンケート結果 | 吉田 資 | 基礎研マンスリー |
| 2025/03/31 | 「横浜オフィス市場」の現況と見通し（2025年） | 吉田 資 | 不動産投資レポート |
| 2025/03/25 | 「大阪オフィス市場」の現況と見通し（2025年） | 吉田 資 | 不動産投資レポート |
新着記事
-
2025年05月01日
日本を米国車が走りまわる日－掃除機は「でかくてがさつ」から脱却－ -
2025年05月01日
米個人所得・消費支出（25年3月）－個人消費（前月比）が上振れする一方、PCE価格指数（前月比）は総合、コアともに横這い -
2025年05月01日
米ＧＤＰ（25年1－3月期）－前期比年率▲0.3％と22年１－３月期以来のマイナス、市場予想も下回る -
2025年05月01日
ユーロ圏ＧＤＰ（2025年1-3月期）－前期比0.4％に加速 -
2025年04月30日
2025年1-3月期の実質GDP～前期比▲0.2％（年率▲0.9％）を予測～
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
【不動産投資の観点でみる地方都市の特性評価～市場規模と流動性に着目し、都市の特性を分類】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
不動産投資の観点でみる地方都市の特性評価～市場規模と流動性に着目し、都市の特性を分類のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.