- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 不動産 >
- 土地・住宅
土地・住宅
人口減少、少子高齢化の進展、団塊の世代の退職、単独世帯や夫婦のみ世帯の増加による平均世帯人員の減少といった家族形態の大きな変化が生じ、それにあわせた新しい住まいのあり方が求められています。この「土地・住宅」の一覧では、中長期的な住宅需要、欧米の住宅市場、住宅金融、税制から地域の担い手を確保するための住まいのありようまで土地・住宅に関わる様々な論点について比較解説し提言を行います。そして、地域を経営する自治体、地域を運営する住民、そして、賃貸住宅経営者など賃貸住宅を供給する側の関係者も含め、不動産に関わる方々にとって有益となるなレポートを提供いたします。
年度で絞り込む
-
2024年10月31日
首都圏新築マンション市場の動向(2024年9月)~マンション発売戸数は今後も低水準にとどまる見通し
2024年9月の首都圏新築マンションの平均価格は2カ月連続で上昇した。また発売戸数は6カ月連続...
渡邊 布味子
金融研究部
-
2024年09月11日
不動産投資市場動向(2024年上半期)~外資の取得額が減少するも、全体では高水準を維持
2024年上半期の国内不動産取引額は前年同期比で概ね横ばいとなった。セクター別では、インバウン...
渡邊 布味子
金融研究部
-
2024年09月06日
東京オフィス市場は賃料の底打ちが明確に。物流市場は空室率高止まり-不動産クォータリー・レビュー2024年第2四半期
基礎研REPORT(冊子版)9月号[vol.330]
日本経済は一進一退の状態にある。2024年4-6月期の実質GDPは2四半期ぶりのプラス成長とな...
渡邊 布味子
金融研究部
-
2024年08月14日
Japan Real Estate Market Quarterly Review-Second Quarter 2024
In Q2 2024, Japan’s real GDP is expected to increase by 0.... -
コラム2024年08月13日
空き家の管理、どうする?~空き家の管理を委託する際、意識すべき3つのこと~
2023年12月の空き家法改正により、管理不全空き家を自治体が指定し、行政指導を行っても改善さ... -
2024年08月09日
東京オフィス市場は賃料の底打ちが明確に。物流市場は空室率高止まり-不動産クォータリー・レビュー2024年第2四半期
日本経済は一進一退の状態にある。2024年4-6月期の実質GDP(8/15公表予定)は前期比+...
渡邊 布味子
金融研究部
-
コラム2024年08月07日
空き家の管理から活用へ~「不動産業者による空き家管理受託のガイドライン」の策定を機に、空き家を管理から活用へと導く不動産業者の増加に期待~
先頃、国土交通省が、「不動産業者による空き家管理受託のガイドライン」(以下、ガイドライン)を公... -
2024年08月02日
「仙台オフィス市場」の現況と見通し(2024年)
仙台のオフィス市場では、昨年の新規供給面積が13年ぶりに1万坪を超えて約1.5万坪に達し、空室...
吉田 資
金融研究部
-
2024年07月29日
首都圏中古マンション市場動向(2024年6月)~成約価格上昇と成約件数増加が継続。東京では新規成約率の改善と在庫戸数の減少が目立つ
2024年6月の首都圏中古マンションの成約件数は前年同月比が13カ月連続で増加、成約価格は同4...
渡邊 布味子
金融研究部
-
2024年07月09日
人的資本経営の実践に資するオフィス戦略の在り方-メインオフィスは人的資本経営実践のためのプラットフォームに
2023年3月期から有価証券報告書において人的資本に関する情報開示(管理職に占める女性労働者の...
百嶋 徹
社会研究部
関連カテゴリ
研究員の紹介
-
井出 真吾
急上昇した日本株に潜む落とし穴~コロナ禍の成功体験は再現するか~
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
2025年7-9月期の実質GDP~前期比▲0.7%(年率▲2.7%)を予測~
【日本経済】 -
天野 馨南子
縮小を続ける夫婦の年齢差-平均3歳差は「第二次世界大戦直後」という事実
【人口動態に関する諸問題】 -
-
-
伊藤 さゆり
ドル離れとユーロ-地位向上を阻む内圧と外圧-
【欧州の政策、国際経済・金融】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
土地・住宅のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
土地・住宅のレポート Topへ










