- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 不動産 >
- 土地・住宅
土地・住宅
人口減少、少子高齢化の進展、団塊の世代の退職、単独世帯や夫婦のみ世帯の増加による平均世帯人員の減少といった家族形態の大きな変化が生じ、それにあわせた新しい住まいのあり方が求められています。この「土地・住宅」の一覧では、中長期的な住宅需要、欧米の住宅市場、住宅金融、税制から地域の担い手を確保するための住まいのありようまで土地・住宅に関わる様々な論点について比較解説し提言を行います。そして、地域を経営する自治体、地域を運営する住民、そして、賃貸住宅経営者など賃貸住宅を供給する側の関係者も含め、不動産に関わる方々にとって有益となるなレポートを提供いたします。
年度で絞り込む
-
2015年11月05日
不動産市場は全般に堅調も、オフィス需要など一部に弱い動き~不動産クォータリー・レビュー2015年第3四半期~
<要旨>国内経済は、第2四半期の落ち込みからの回復局面にあるものの、力強さはみられ... -
2015年10月16日
固定資産税再考~望ましくないこれ以上の負担増~
■見出し1―はじめに2―固定資産課税の概要~大きな負担を産んだ7割評価3―日本の固定資産税の総... -
コラム2015年09月28日
木で造る高齢者施設の効用
最近、建築や不動産関連のメディアに限らず一般誌でも戸建住宅以外の木造建築の試みが取り上げられて... -
2015年08月12日
Japanese Property Market Quarterly Review,Second Quarter 2015-Housing Starts Recover, Foreign Visitors Boost Hotel and Retail-
■SummaryJapan’s real GDP shrank due to declinin... -
コラム2015年06月15日
ガチャガチャ式古書店から考える-今、地域に求められる、人と人をつなげる仕組み
筆者の自宅付近に、無人の古書店がある。無人と聞いて「?」となる読者がほとんどだと思うが、仕組み... -
2015年05月15日
Japanese Property Market Quarterly Review, First Quarter 2015 -Office Rents Steady and Transactions Increase-
■SummaryJapan`s real GDP growth is likely to become neg... -
2015年05月07日
着実なオフィス賃料上昇、取引は前年同期を上回る水準-不動産クォータリー・レビュー2015年第1四半期
<要旨>14年度の実質GDP成長率は、消費増税後の落ち込みからの回復が力強さに欠け... -
2015年03月31日
CSRとCRE戦略-企業不動産(CRE)を社会的価値創出のプラットフォームに
■要旨CRE(Corporate Real Estate)とは、企業が事業を継続するために使うすべ...
百嶋 徹
社会研究部
-
2015年01月29日
景況感はさらに改善するも海外要因を注視~不動産価格のピークは2017年までが大勢~第11回不動産市況アンケート結果
<要旨>第11回不動産市況アンケート(年1回、実務家・専門家対象)において、現在の... -
2014年11月12日
土地開発公社を巡る40年間―静かに進む「抜本的改革」
■要旨地方公共団体に代わって公用地を先行的に取得する目的で設立された土地開発公社には、1990...
関連カテゴリ
研究員の紹介
-
斎藤 太郎
2025年7-9月期の実質GDP~前期比▲0.7%(年率▲2.7%)を予測~
【日本経済】 -
井出 真吾
日銀がETF 売却を開始
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
-
天野 馨南子
縮小を続ける夫婦の年齢差-平均3歳差は「第二次世界大戦直後」という事実
【人口動態に関する諸問題】 -
上野 剛志
次回の利上げは一体いつか?~日銀金融政策を巡る材料点検
【金融・為替、日本経済】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向(2)家庭と働き方~DINKS・子育て・ポスト子育て、制度と夫婦協働が支える
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
土地・住宅のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
土地・住宅のレポート Topへ










