- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 不動産 >
- 土地・住宅 >
- 着実なオフィス賃料上昇、取引は前年同期を上回る水準-不動産クォータリー・レビュー2015年第1四半期
着実なオフィス賃料上昇、取引は前年同期を上回る水準-不動産クォータリー・レビュー2015年第1四半期
加藤 えり子
このレポートの関連カテゴリ
<要旨>
- 14年度の実質GDP成長率は、消費増税後の落ち込みからの回復が力強さに欠け、推計値は-1.0%となった。しかし先行きは原油安の恩恵から回復基調が強まる可能性が高い。住宅市場では、駆け込み需要の反動と建設コスト上昇から供給が抑制された状態が続いているが、3月の新築住宅着工戸数はプラスに転じ回復の兆しも見られる。2015年の地価公示は、上昇地点数がやや増加、全国全用途では前期比▲0.3%と下落幅が縮小してきている。
- 東京オフィス市場は、テナント需要が底堅く、賃料が着実に上昇してきているものの、緩やかなペースとなっている。東京主要5区のマンション賃料は緩やかな上昇基調にある。訪日外国人客数は、1-3月の各月で前年同月を大幅に上回った、これを受けホテルは好調だった昨年を上回る稼働率となった。大型物流施設市場は、首都圏、近畿圏ともに需要が強く、空室率は低位で推移している。
- 2014年第1四半期のJ-REIT市場は、長期金利の不安定な動きや公募増資の増加に伴う需給悪化などを受けて下落、東証REIT指数は前期比▲1.8%となった。取得環境は厳しいものの、物件取得額は前年同期と変わらない水準となった。
このレポートの関連カテゴリ
加藤 えり子
研究・専門分野
(2015年05月07日「不動産投資レポート」)
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
新着記事
-
2024年04月19日
しぶといドル高圧力、一体いつまで続くのか?~マーケット・カルテ5月号 -
2024年04月19日
年金将来見通しの経済前提は、内閣府3シナリオにゼロ成長を追加-2024年夏に公表される将来見通しへの影響 -
2024年04月19日
パワーカップル世帯の動向-2023年で40万世帯、10年で2倍へ増加、子育て世帯が6割 -
2024年04月19日
消費者物価(全国24年3月)-コアCPIは24年度半ばまで2%台後半の伸びが続く見通し -
2024年04月19日
ふるさと納税のデフォルト使途-ふるさと納税の使途は誰が選択しているのか?
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2024年04月02日
News Release
-
2024年02月19日
News Release
-
2023年07月03日
News Release
【着実なオフィス賃料上昇、取引は前年同期を上回る水準-不動産クォータリー・レビュー2015年第1四半期】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
着実なオフィス賃料上昇、取引は前年同期を上回る水準-不動産クォータリー・レビュー2015年第1四半期のレポート Topへ