経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 不動産 >
- REIT（リート）
REIT（リート）
多くの投資家から集めた資金をオフィスビルや商業施設、住宅等に投資し賃貸収入や売買益を投資家に分配するREIT（リート）には、不動産収益を分配金として投資家に還元する役割、不動産投資市場にリスクマネーを供給する役割、都市ストックを強化する役割があります。東京2020オリンピック・パラリンピックの開催決定後３日間の業種別上昇率を順に並べると、J-REITは第２位とJ-REIT市場がオリンピック関連の代表セクターであると言えます。この「REIT（リート）」の一覧では、アベノミクス、東京五輪で注目を集めるJ-REIT市場の動向や海外REIT市場について解説し市場の発展に向けた提言を行います。
年度で絞り込む
-
2015年02月05日
Ｊリートは３年連続で大幅高。オフィス市場は需要の拡大が継続－不動産クォータリー・レビュー2014年第４四半期
<要旨>前期までの実質ＧＤＰ成長率が予想外の２期連続マイナスとなり、政府は2015...
岩佐 浩人
金融研究部
-
2015年01月29日
景況感はさらに改善するも海外要因を注視～不動産価格のピークは2017年までが大勢～第11回不動産市況アンケート結果
<要旨>第１１回不動産市況アンケート（年１回、実務家・専門家対象）において、現在の... -
コラム2015年01月08日
高利回りのアジアＲＥＩＴ～特に日本の投資家にとって魅力的？～
2014年も株価上昇は続き、３年連続での上昇となった。前年の大幅上昇の反動で下落する場面もあっ... -
2014年12月22日
需要増加が続く東京のオフィス市場－今後のオフィス面積拡張意欲の低下が懸念材料
■要旨東京のオフィス市況は改善が続いている。需要は大幅に拡大し空室率は低下している。その一方、... -
2014年11月12日
Japanese Property Market Quarterly Review, Third Quarter 2014 -Leasing and Investment Markets Robust while Housing Slows-
■SummaryDomestic economic sentiment has not noticeab... -
2014年11月06日
課題が表面化する太陽光発電市場－投資対象としての安定性は魅力
拡大の著しい太陽光発電市場では、事業参入の申請が急増するなか、様々な課題が表面化している。しか... -
2014年11月04日
住宅セクターに不安残るも賃貸、投資市場は堅調を維持～不動産クォータリー・レビュー2014年第３四半期～
<要旨>国内経済は、消費税率引上げ後の落ち込みを経て回復局面にあるが、依然力強さは... -
コラム2014年10月31日
日本初「ヘルスケアＲＥＩＴ」の誕生と不動産証券化の役割
経済の好循環実現を目指すアベノミクスを受けて昨年大幅高を記録したJ-REIT(不動産投資信託)... -
2014年10月21日
海外大型年金の不動産投資～不動産投資配分、国・地域への配分～
【要旨】運用総資産額が10兆円を越える海外の大型年金基金には、不動産投資を行っている基金も多く... -
2014年09月05日
不動産賃貸・投資市場は好調維持、人手不足の進行が懸念材料－不動産クォータリー・レビュー2014年第2四半期
基礎研REPORT（冊子版） 2014年9月号
4月1日の消費税率増税の反動により、消費や住宅着工・住宅販売に大きな減少が見られた。一方、賃貸...
関連カテゴリ
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均４万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
鉱工業生産25年5月－4-6月期は2四半期連続減産の可能性が高まる
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?－全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
“サヨナラ”もプロに任せる時代－急増する退職代行サービス利用の背景とは?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響－世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
REIT（リート）のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
REIT（リート）のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.