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被用者の心身のストレス反応-働く目的、職場環境の影響
保険研究部 主任研究員・ヘルスケアリサーチセンター兼任 村松 容子
メンタルヘルス対策は、企業における健康増進政策の柱の1つである。2015年以降、常時雇用する労働者が50人以上の職場で「ストレスチェック」が義務づけられるようになった1。ストレスチェックでは、基準に従って高ストレス状態の従業員を見つけて産業医との面談を勧める等、早期に対応するために利用される。
働くうえで、誰もがある程度ストレスを抱えていると思われ、前稿「被用者の心身のストレス反応 基本属性による違い」では、性、年齢、職業や収入別に、心身のストレス反応の違いをみた。本稿では、これらの基本的な属性のほか、働く目的や働き方に対する考え方、現在の職場制度・風土がストレス反応に与える影響を重回帰分析を使って分析する。使用したデータは、ニッセイ基礎研究所が実施した「2018年度 被用者の働き方と健康に関する調査2」の個票データである。
1 50人未満の職場においては、当分の間は努力義務とされている。
2 全国18~64歳の男女被用者を対象とするインターネット調査。2019年3月実施。サンプル数5,309。対象者の居住地域・男女・年齢が実態に近くなるように回収した。
■目次
1――心身のストレスは、性・年齢・職業によって違いがある
2――「心身のストレス反応」は、働く目的や職場の制度・風土の影響も受ける
1|分析方法
2|分析結果
3――まとめ
Appendix――「働く目的」「働き方に対する考え方」「職場制度・風土」の因子分析結果
(1)就労についての考え方や現状(働く目的、働き方に対する考え方、職場制度・風土)
(2)使用した変数の記述統計量
03-3512-1783
- 【職歴】
2003年 ニッセイ基礎研究所入社
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