ストレスチェック後、高ストレス者が面談を受けない理由　|ニッセイ基礎研究所

村松容子 (むらまつようこ)

研究・専門分野
健康・医療、生保市場調査

■要旨

2015年以降、常時雇用する労働者が50人以上の職場で義務づけられている「ストレスチェック」は、対象となる職場ではおおむね実施されているが¹、従業員が受検をしない、正直に回答しない、高ストレス者が面談等を申し出ないといった課題は残されたままだ²。

本稿では、被用者を対象に実施したアンケート調査を使ってストレスチェック後の高ストレス者の行動を確認した。使用したデータはニッセイ基礎研究所が実施した「2018年度被用者の働き方と健康に関する調査³」である。

¹ 実施を義務づけられている常時50人以上いる職場での実施率は83％（厚生労働省「ストレスチェック制度の実施状況」、2017年）
² 村松容子「ストレスチェック制度は、どこまで浸透したか、今後どこまで浸透するのか」ニッセイ基礎研究所基礎研レポート（2018年10月）
³ ニッセイ基礎研究所「2018年度被用者の働き方と健康に関する調査」全国18～64歳の男女被用者を対象とするインターネット調査。2019年３月実施。サンプル数5,309。

■目次

1――高ストレスで面談等を勧められた割合は１割。女性、25～44歳、正社員で高い。
2――高ストレスと言われても、「何もしなかった」が６割。
　　1｜「職場指定の専門家等との面談を行った」は55歳以上。
　　　若年と女性は「家族や友人に相談した」
　　2｜面談を申し出なかったのは「それほど深刻ではないと思った」
3――「対人関係」「働きがい」「活気」「イライラ感」「疲労感」「同僚からのサポート」で
　ストレスが強いと「何も行わない」可能性
4――ストレスをためすぎる危険性を周知し、早めの対応が求められる

村松容子 (むらまつようこ)

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健康・医療、生保市場調査

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