- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 不動産 >
- 不動産市場・不動産市況
不動産市場・不動産市況
穏やかな回復基調にある国内景気と2020年の東京オリンピック開催を追い風に、国内はもとより世界中から日本の不動産マーケットに熱い視線が注がれています。この「不動産市場」の一覧では不動産クォータリーレビュー、東京のオフィス市場の賃料予測、主要都市のオフイス市場動向についてのレポートをはじめ、不動産市場が抱える課題をタイムリーに取り上げ調査・提言を行います。調査の中ではオフィスだけでなく住宅や土地など様々な関連情報を集計しレポートとして提供いたします。
年度で絞り込む
-
コラム2012年10月22日
不動産事業者の環境配慮を評価するGRESB調査~今年はJ-REIT8社が回答するも参加率はやや低調~
先月上旬に、不動産事業者(ディベロッパー、運用会社など)の環境配慮やサステナビリティ(持続可能... -
2012年10月19日
市況見通しは近年で最も楽観的 強まる二極化認識と中国回避姿勢―第9回不動産市況アンケート結果
不動産分野の実務家・専門家に対する市況アンケート(第9回)において、不動産投資市場(物件売買、... -
2012年10月03日
Japan’s Property Business Frontiers: Declining Birthrate and Aging Population
■SummaryFollowing the global financial crisis, the an... -
2012年09月25日
少子高齢化時代の不動産ビジネス・フロンティア
少子高齢化の不動産市場への影響住宅市場では、年間100万戸を超えていた新設住宅着工戸数が、金融... -
2012年09月20日
リタイア後の資産運用で注目されるJ-REIT~長寿国日本におけるインカム収入の意義~
■見出し1.リタイア後の資産運用によるインカム収入の役割2.目標インカム収入を満たす資産配分を... -
コラム2012年08月20日
J-REIT制度改正への期待~規制の虜にならないガバナンスの重要性~
今年3月より、J-REIT(不動産投資信託)市場の課題を幅広く取り上げて議論し、投信法改正に向... -
2012年08月06日
Japanese Property Market Quarterly Review, Second Quarter 2012-Signs of Recovery in Tokyo Grade-A Office Rents-
■SummaryThe Japanese economy has maintained its recov... -
2012年08月01日
私募REIT の特徴と投資上の留意点
不動産投資によるインカム収益獲得を重視する投資家ニーズを背景に、オープン・エンド型の非上場私募... -
2012年08月01日
底打ちの兆し強まる東京都心の優良ビル賃料―不動産クォータリー・レビュー2012年第2四半期
国内景気は、個人消費が底堅く、企業の生産活動も持ち直している。ニッセイ基礎研究所は、2012年... -
2012年07月02日
拡大続く上海オフィス市場
欧米経済の低迷から中国経済の成長も減速しているが、中国の経済・金融の中心として発展が目覚しい上...
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
新NISA、「毎月投資」か「1月一括投資」か
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国政府の優秀外国人材確保政策-その3-韓国政府の他の優秀外国人材の確保政策
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向-2023年で40万世帯、10年で2倍へ増加、子育て世帯が6割
【消費者行動】 -
天野 馨南子
2023年20代人口流出率にみる「都道府県人口減の未来図」(1)-大半が深刻な若年女性人口不足へ-
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2012年06月20日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
「認知症を有する人への適切な支援に資する認知症ケアモデルの研究-認知症サービス提供の現場からみたケアモデル研究会-」事業実施報告
不動産市場のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
不動産市場のレポート Topへ