行きたくなるオフィス再考－「フルパッケージ型」オフィスのすすめ　|ニッセイ基礎研究所

3――「フルパッケージ型」オフィスでアイデア生成プロセスを一気呵成に回し切れ！

以上述べてきたように、イノベーションにつながり得るアイデアを生み出すためには、気付きやひらめきの鮮度が高いうちに、間を置かずに一気呵成にアイデアの形式知化までのプロセスを回し切ることが重要であるため、各フェーズは中断・分断せずに同じオフィス内で一気通貫で進めるべきだ（図表1）。

フェーズ2以降の集中作業は、自宅に持ち帰って在宅勤務で行うのではなく、フェーズ1と同じメインオフィス内の固定席や集中ブースなど集中できるスペースで行うことが効率的だ（図表1）。またフェーズ2では、一人で深掘り作業に集中するケースに加え、少人数で深掘りの徹底的な議論を行うこともあり得るため、少人数で密度の濃いミーティングをじっくり行える分散した小さな部屋も、オフィスに完備されていることが望ましい。

このようにイノベーションの源となるアイデアを効率的に生み出すためには、メインオフィスでは、従業員間の交流を促すオープンな環境と集中できる静かな環境の二者択一ではなく、両極端にある両方の要素（オプション）を共存させてバランスを取らなければならない。また、この相反する2つの要素の間には、例えば前述の少人数で密度の濃いミーティングを行える小さな部屋など、多様なオプションがグラデーションのように存在するだろう（図表4）。例えば、集中できるスペースにも、個室、自席を自分の嗜好でカスタマイズすることが許容される固定席、画一的な固定席、だれでも自由に利用できる集中ブースや集中コーナーなど、多様な選択肢が考えられる。

このようにメインオフィスは、ソロワーク空間としてのテレワークとの役割・機能のすみ分けにより、コラボレーション機能といった単一の機能に集約するのではなく、アイデア生成プロセスのフェーズ毎の作業に対応できるように、できるだけ多くの利用シーンを想定した「フルパッケージの機能」を装備することが望ましい、と筆者は考える。

オフィス空間に多様性を取り込むと、完全にオープンなオフィス空間や画一的な固定席のみを並べたオフィス空間など、どちらか一方にスペックを統一した均質なオフィス空間に比べ、新築時の施工や運用時の維持管理の面でコスト高となるものの、多くの従業員からの支持を得て業務の生産性は大幅に向上し、トータルでの経済性は画一的なオフィス空間より高くなると考えられる。

4――行きたくなるオフィスは従業員によって異なる

1｜「働く環境の選択の自由」を与える視点からもフルパッケージ型オフィスは欠かせず
そもそも「行きたくなるオフィス」と言っても、従業員が望むオフィス環境は、個々の嗜好や性格特性などによって異なるはずだ。また同じ従業員でも、その時々に取り組んでいる業務の内容や気分・体調によっても、働く場に対して異なるニーズを持つことはあり得るだろう。

企業が従業員にその時々のニーズに応じて「働く環境の選択の自由」を与えることは、「働き方改革」の本質だ。従業員の働く環境の多様なニーズにできる限り応えるとの視点からも、コラボレーション機能だけに絞り込むのではなく、メインオフィスには、あたかも多様性を持つ「街」を再現・凝縮したような、「フルパッケージ機能」の装備が望まれる。前述の通り、筆者は、コロナ禍の中でいち早く「メインオフィスの重要性」を主張したが、その際に「メインオフィスの重要性」とともに変えてはいけない原理原則として、「従業員にその時々のニーズに応じて働く場所や働き方の選択の自由をできるだけ与えること（＝働く環境の多様な選択の自由）の重要性」を掲げ、この「2つの重要性」は、コロナ後の働き方とオフィス戦略の在り方において、変えてはいけない「原理原則」として実践すべきである、と提唱した⁷。

利用シーンの異なる多様なスペースを設置する上で、照明の明るさやオフィス家具を変えたり、観葉植物や心地の良い鳥のさえずりの音など自然の要素（バイオフィリックデザイン⁸）を取り入れるなど、内装・設備面での多くの工夫の仕方があり得るだろう。

企業が従業員の働く場の多様なニーズにできるだけ寄り添った対応・サポートを行うことは、従業員の満足度や士気・忠誠心を高めるとともに、働きがい・快適性・心身の健康（ウェルネス）・幸福感（ウェルビーイング）を向上させ、活力・意欲・能力・創造性（クリエイティビティ）を存分に引き出すことを通じて、生産性向上やイノベーション創出につながり得る、と筆者は考える。

オフィス環境が、どのような作用経路（path）を通じて生産性向上やイノベーション創出に影響を与えるのか、について概観した模式図を図表5に示す。「企業が事業継続のために使う不動産を重要な経営資源の一つに位置付け、その活用、管理、取引（取得、売却、賃貸借）に際し、CSR（企業の社会的責任）を踏まえた上で最適な選択を行い、結果として企業価値最大化に資する経営戦略」を「CRE（企業不動産）戦略」と呼ぶが、オフィス戦略も、このCRE戦略の下で組織的に取り組まなければならない。

⁷ 脚注6を参照されたい。
⁸ 国土交通省『令和元年版首都圏白書』によれば、「バイオフィリア（Biophilia）は、『人間には“自然とつながりたい”という本能的欲求がある』とする概念であり、この概念を空間に反映し、建築物に植物、自然光、水、香り、音等の自然環境の要素を反映したデザインはバイオフィリックデザイン（Biophilic Design）と呼ばれている。バイオフィリックデザインをオフィス空間に取り入れることにより、緑や自然音等の効果でオフィスワーカーのストレスが軽減し、集中力が増すことより、幸福度、生産性、創造性が向上するという研究結果が発表されており、欧米諸国では、既に、バイオフィリックデザインを本格的に導入したオフィスの事例が各地で見られるところである」とされる。実際、米国では、アップルの本社屋Apple Park（カリフォルニア州クパチーノ、本稿13ページを参照されたい）やアマゾン・ドット・コムの本社ビル（ワシントン州シアトル）の一角を構成するスフィア（Amazon Spheres：熱帯雨林を模して植物がうっそうと茂る、3つのガラスドームをくっつけた低層のオフィス）などにおいて、バイオフィリックデザインが本格的に導入されている。

2｜従業員が愛着・誇りを持てる場でなければ企業文化も帰属意識も醸成できず
オフィスは従業員にとって、各々の能力や創造性を最大限に活かすことができる場所であり、そのコミュニティに属していることを誇りに感じることができる場所でなければならない。

ここで例えば、固定席が設けられたメインオフィスを想定すると、固定席は、従業員各々にとって集中できたりリラックスできたりする、アイデンティティを持てる居場所であり、自分を世帯主とする自宅のようなものだ。自席の周囲にいる他の従業員との自由なコミュニケーションは、親しく近所付き合いをするようなものと言える。一方、他部門の従業員などとのインフォーマルなコミュニケーションを喚起するためにオフィス内に効果的に設置される、休憩・共用スペースは、見知らぬ人と偶発的に出会うかもしれない街の公共スペースのようなものだ。このように在るべきメインオフィスには、街やコミュニティの主要な機能が凝縮されていることが必要だ。

在宅勤務などでのテレワーク（サイバー空間）では、勿論このような機能を担えないが、多様性のない機能特化型のオフィスにおいても、「居場所がない」「愛着や誇りを持てない」と感じる従業員が多くなってしまうのではないだろうか。例えば、自席で黙々と業務に集中したいという従業員にとって、コラボレーション機能に特化したオフィスでの業務は苦痛でしかなく、オフィスから足が遠のいてしまうだろう。

メインオフィスは、多くの従業員が愛着や誇り（エンゲージメント）を持てる場でなければ、そこで企業文化を醸成することはできず、会社への帰属意識を高めることもできない。

5――行きたくなるオフィス

5――行きたくなるオフィスのリファレンスモデルとしての「クリエイティブオフィスの基本モデル」

1｜クリエイティブオフィスの基本モデルと行きたくなるオフィスの関連付け
従業員が出社したくなるようなオフィスの標準的な雛型として是非参照して頂きたい「リファレンスモデル（reference model）」として、筆者が提唱する「クリエイティブオフィスの基本モデル」⁹を紹介したい。従業員の創造性を企業競争力の源泉と認識し、それを最大限に引き出しイノベーション創出につなげていくための創造的なオフィスを「クリエイティブオフィス」と呼ぶ。本モデルには、本稿で考察した論点がすべて盛り込まれている。

クリエイティブオフィスの基本モデルは、クリエイティブオフィスの在り方・原理原則を示し、筆者が先進事例の共通点から抽出したものであり、コロナ前後で変わるようなものではない。まずこの基本モデルを貫く大原則は、オフィス全体を街や都市など一種の「コミュニティ」や「エコシステム」¹⁰として捉える設計コンセプトに基づいている、ということである（図表6）。筆者はさらに、この大原則の下で、5つの具体的な原則を掲げている。すなわち、①従業員間の交流・つながり・信頼感（＝企業内ソーシャル・キャピタル¹¹）の醸成、②様々な利用シーンを想定した多様なスペース・働く場の設置、③地域コミュニティとの共生、④従業員の安全・BCPへの配慮、⑤従業員の心身の健康（ウェルネス）への配慮、の5つである（図表6）。

この基本モデルを構成する原理原則のうち、本稿で考察してきた論点との関連性が特に強いものは、大原則、具体原則①、具体原則②、具体原則⑤の4つだ。従業員が出社したくなるようなオフィスの原理原則について、クリエイティブオフィスの基本モデルと関連付けてまとめると、次のようになるだろう。

まず大原則との関連では、ふらっと訪れるとセレンディピティ（思いがけない気付き・発見）に出会えて誰もがワクワクできるような、街や都市をモチーフとしたオフィスコンセプトに基づくことが極めて重要だ。行きたくなるオフィスの根幹を成す部分となる。

具体原則①との関連では、イノベーションの源となり得る「アイデアの生成回路」のスイッチを入れるためには、他部門の従業員との交流・つながりを促進する休憩・共用スペースの設置や執務フロアのレイアウトにおける工夫や仕掛けが欠かせない。

しかし、従業員間の交流を促す機能だけでは、アイデアの生成プロセスを完結させることはできない。従業員間の交流フェーズで得た気付きやインスピレーションをイノベーションにつながり得るアイデアに仕立て上げるためには、交流フェーズに続いて間を置かずに、集中フェーズや少人数での濃密な議論のフェーズまで同じオフィス内にて一気通貫で経なければならない。交流フェーズと集中フェーズを中断・分断するのは極めて非効率だ。そこで具体原則②の実践が重要となってくる。すなわち、街や都市などコミュニティをモチーフとするオフィスコンセプト（大原則）の下で、従業員のその時々の働く環境の多様なニーズに応じた多様な利用シーンに対応できるように、多様性や利便性を兼ね備えた魅力的な街・都市の主要な機能を模して、できるだけ「フルパッケージの機能」を再現・装備することが求められる。

従業員が望むオフィス環境は、個々の嗜好や性格特性、その時々に取り組んでいる業務の内容や気分・体調などによって異なる。このことは、行きたくなるオフィスを単一の機能のみで構成することは難しく、やはりフルパッケージ機能の装備が望ましいことを示唆している。具体原則②の実践により、企業が従業員の働く場の多様なニーズにできるだけ寄り添った対応・サポートを行うことは、従業員の働きがい・快適性・ウェルネス・ウェルビーイングを向上させるため、具体原則⑤（従業員の心身の健康への配慮）の実践にもつながっていくこととなる。このような従業員のウェルネスに配慮する「ウェルネスオフィス（ｗellness Office）」¹²では、多くの従業員が満足度を高め、愛着や誇りを持てる場に進化していくことで、企業文化や会社への帰属意識の醸成にもつながっていく。このような機能は、従業員間の交流を促す機能に特化したオフィスが担うことは難しいと思われる。

⁹ クリエイティブオフィスの基本モデルについては、拙稿「クリエイティブオフィスのすすめ」ニッセイ基礎研究所『ニッセイ基礎研所報』Vol.62（2018年6月）、同「第7章・第1節イノベーション促進のためのオフィス戦略｣『研究開発体制の再編とイノベーションを生む研究所の作り方』技術情報協会2017年10月、同｢クリエイティブオフィスの時代へ｣ニッセイ基礎研究所『研究員の眼』2016年3月8日、同｢イノベーション促進のためのオフィス戦略｣『ニッセイ基礎研REPORT』2011年8月号を参照されたい。
¹⁰ エコエコシステムとは、元々は生態系での生物と環境要因の相互作用を示す言葉だが、オフィスでのエコシステムでは、オフィス環境が従業員のモチベーションやワークスタイル、従業員間のコミュニケーションやコラボレーションに影響を与えることが重要である。
¹¹ ソーシャル・キャピタルとは、コミュニティや組織の構成員間の信頼感や人的ネットワークを指し、コミュニティ・組織を円滑に機能させる「見えざる資本」であると言われる。「社会関係資本」と訳されることが多い。企業内ソーシャル・キャピタルは、社内のコミュニケーションやコラボレーションの活性化を通じて、イノベーション創出につながり得ると考えられる。
¹² ウェルネスオフィスの考察については、拙稿「ウェルネスに配慮する働き方とオフィス戦略の在り方」（公社）ロングライフビル推進協会（BELCA）『BELCA NEWS』通巻182号（2023年1月号）、同「巻頭特集１：ウェルネスに配慮した働き方とオフィス戦略の在り方」（公社）全日本不動産協会・（公社）不動産保証協会『月刊不動産』2021年6月号（2021年6月15日）、同「健康に配慮するオフィス戦略」ニッセイ基礎研究所『基礎研レター』2020年3月31日を参照されたい。