女性の更年期症状と就労

保険研究部主任研究員・ヘルスケアリサーチセンター兼任村松容子

3――40～50代就労女性を取り巻く家庭環境の変化

40～50代は家庭環境も大きく変わる。子どもが自立して家を離れることで、家計の負担が軽くなったり、親（義親）の加齢にともなう体調不良などの変化もあり得る。ライフイベントを経るごとに、将来への不確定要素が減り、老後に向けた準備も進むと考えられる。

現在の50代前半の世代は、現在と比べれば、結婚や出産後には女性が家庭環境にあわせて仕事を変えてきた世代だと考えられる。家庭環境の変化で、自分自身が働く必要がなくなったり、親の介護などで家庭でより自分自身を必要とされるようになっていれば、体調不良をきっかけに離職を考えても無理はないのかもしれない。

4――更年期離職を防ぎ、体調を受け入れながら働く場を醸成していくために

更年期症状は、いわゆる働き盛りの年代に起きる可能性がある。こういった女性特有の健康課題で仕事の生産性が低下したり、昇進や責任の重い仕事に就くことや自分の望むキャリアをあきらめる女性がいるとすれば、女性本人だけではなく企業にとっても損失となる。

既存文献によると、およそ4割程度の女性が何等かの更年期症状を感じている。ただ、不調が更年期症状であることを認識するのは難しく、認識しても医療機関を受診する人は少ないのが現状のようだ。受診したとしても、最初の受診までに時間がかかることがある。

更年期症状は、人によって症状も、程度も、期間も異なる可能性がある。しかし、原因が更年期によるものだとわかれば、改善の余地がある。まずは、女性自身が更年期症状であることに気づき、治療を始めることが、重要となる。企業は、産業医、あるいは一般医療機関に相談するよう誘導することや、相談を後押しするような取り組みが可能ではないだろうか。

さらに、この年代は、家庭環境も変わる時期でもあることから、体調不良をきっかけに離職を考えることもあり得る。更年期離職を防ぐためには、更年期症状をもつ女性が、医療機関を受診したり、各種制度を利用してでも、なお、働くモチベーションを維持できる職場環境であることが重要だろう。

なお、今回は、女性の更年期のみを扱ったが、男性にも更年期障害があることが、近年、広く一般にも知られるようになってきた。女性は、閉経を境に急激に女性ホルモンが減少することで症状が現れるため比較的認識されやすく、診断や治療が確立している。一方、男性の場合は、男性ホルモンの減少が20代から始まり、徐々に進行するため、認識されにくいといった特徴があるようだ¹²。男性も、人によって症状も程度も異なると考えられ、更年期障害と気づかずに離職等を選択してきた人がこれまでもいたと考えられる。体調不良が更年期による症状であることを気づき、治療を始めることは、男女とも重要だろう。

¹² 社会福祉法人恩賜財団済生会　症状別病気解説病気解説特集「男性の「更年期障害」をご存じですか？男性ホルモン減少による「LOH症候群」にご用心！」（https://www.saiseikai.or.jp/medical/column/loh_syndrome/）