- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 不動産 >
- 不動産市場・不動産市況
不動産市場・不動産市況
穏やかな回復基調にある国内景気と2020年の東京オリンピック開催を追い風に、国内はもとより世界中から日本の不動産マーケットに熱い視線が注がれています。この「不動産市場」の一覧では不動産クォータリーレビュー、東京のオフィス市場の賃料予測、主要都市のオフイス市場動向についてのレポートをはじめ、不動産市場が抱える課題をタイムリーに取り上げ調査・提言を行います。調査の中ではオフィスだけでなく住宅や土地など様々な関連情報を集計しレポートとして提供いたします。
年度で絞り込む
-
2018年01月09日
WeWorkのビジネスモデルと不動産業への影響の考察(1)-Amazonを参考にプラットフォーマーという視点からの分析
不動産業にも、技術革新による付加価値創造を目指す「不動産テック」の波が押し寄せており、最近では...佐久間 誠
金融研究部
-
コラム2018年01月04日
J-REITによる自社株買いへの期待と課題
昨年のJリート(不動産投資信託)市場を振り返ると、オフィス市況など不動産ファンダメンタルズは好...岩佐 浩人
金融研究部
-
2017年12月07日
オフィス市場は好調継続。リート市場の低迷でJREITによる物件取得が減少。-不動産クォータリー・レビュー2017年第3四半期
基礎研REPORT(冊子版)12月号
景気回復や堅調な企業業績などからオフィス市場は好調が続いている。都心部にまとまった空室は少なく... -
2017年11月09日
オフィス市場は好調継続。リート市場の低迷でJREITによる物件取得が減少。~不動産クォータリー・レビュー2017年第3四半期~
企業業績の好調などから日本経済は着実な回復が続いている。雇用需給は逼迫した状態が強まっており、... -
2017年11月08日
東京都区部の若年人口-1970年~2015年に20~24歳人口は63%減
基礎研REPORT(冊子版)11月号
東京都区部でも若年人口が大幅に減少していることをご存知だろうか? -
2017年11月08日
商業施設売上高の長期予測-少子高齢化と電子商取引市場拡大が商業施設売上高に及ぼす影響
基礎研REPORT(冊子版)11月号
小売業が低迷し、首都圏でも百貨店や大手総合スーパーが閉店に追い込まれるケースが出てきている。足...佐久間 誠
金融研究部
-
2017年11月06日
金融緩和効果を調整した不動産のイールドギャップを考える
不動産投資利回りが低下しているが、国債利回りとの差分であるイールドギャップは高水準で、投資妙味...佐久間 誠
金融研究部
-
2017年10月30日
J-REIT市場の事業環境と今後の収益見通し~今後5年間の分配金レンジは▲6%~+13%の見通し~
不動産ファンダメンタルズが良好な一方で年初よりJ-REIT市場が軟調に推移している。その要因の...岩佐 浩人
金融研究部
-
2017年10月23日
活況が続く大阪のオフィス市場-大規模ビルを中心に好調は梅田地区以外へ波及
大阪オフィス市場では、今年竣工した大規模ビルの中之島フェスティバルタワーウェストがほぼ満室で開... -
コラム2017年09月26日
東京都区部の若年人口-1970年~2015年に20~24歳人口は63%減
東京都区部でも若年人口が大幅に減少していることをご存知でしょうか?周知のとおり、東京都区部には...
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
トランプ関税の日本経済への波及経路-実質GDPよりも実質GDIの悪化に注意
【日本経済】 -
天野 馨南子
「専業主婦世帯」理想は、若年男女の5%未満 【脱・中高年民主主義】大人気就職エリア、東京在勤若者の理想のライフコースとは?
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
「静かな退職」と「カタツムリ女子」の台頭-ハッスルカルチャーからの脱却と新しい働き方のかたち
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響-世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
不動産市場のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
不動産市場のレポート Topへ