- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 経済予測・経済見通し >
- 2023~2025年度経済見通し(24年2月)
2024年02月16日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
(2024年02月16日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ
関連レポート
- QE速報:10-12月期の実質GDPは前期比▲0.1%(年率▲0.4%)-消費、設備の低迷が続き、2四半期連続のマイナス成長
- 2023年10-12月期の実質GDP~前期比0.2%(年率0.9%)を予測~
- リベンジ消費はなぜ不発なのか-過剰貯蓄による押し上げ効果はすでに消滅
- 鉱工業生産23年12月-10-12月期は2四半期ぶりの増産だが、一進一退を抜け出せず
- 雇用関連統計23年12月-宿泊・飲食サービス業の就業者数がコロナ禍前の水準を上回る
- 消費者物価(全国23年12月)-コアCPIは24年1月に2%割れも、2月には2%台後半まで伸びが高まる見込み
- 貿易統計23年12月-10-12月期の外需寄与度は前期比0.1%程度のプラスに

03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
斎藤 太郎のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/09/01 | 法人企業統計25年4-6月期-トランプ関税の影響で製造業は減益も、非製造業が堅調を維持 | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/08/29 | 鉱工業生産25年7月-自動車中心に下振れリスクが高く、7-9月期は減産の可能性 | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/08/29 | 雇用関連統計25年7月-失業率はコロナ禍前の水準まで低下したが、有効求人倍率は低迷が続く | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/08/25 | Japan’s Economic Outlook for Fiscal Years 2025-2026 (August 2025) | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
新着記事
-
2025年09月03日
ブラジルGDP(2025年4-6月期)-内需は弱く、輸出も減速 -
2025年09月03日
増え行く単身世帯と消費市場への影響(4)-教養娯楽・交際費から見る「自分時間」「人間関係」「自己表現」への投資 -
2025年09月03日
DC制度運営の再点検を -
2025年09月03日
成立した年金制度改正が将来の年金額に与える影響 -
2025年09月03日
日本の人的資本投資の現状と課題
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
【2023~2025年度経済見通し(24年2月)】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
2023~2025年度経済見通し(24年2月)のレポート Topへ