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働き方改革と健康経営-労働者の健康改善と生産性向上に繋がる「真の働き方改革」の実施を-

生活研究部 上席研究員・ヘルスケアリサーチセンター・ジェロントロジー推進室兼任 金 明中
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今後、企業が働き方改革を実施する際には、生産性向上のみならず、労働者の健康や生活の満足度向上も考慮する必要がある。つまり、成果主義の強化が労働者のメンタルヘルスにマイナスの影響を与えていないか、また残業を含めた労働時間の短縮が労働者の収入を減らし、生活水準の低下につながっていないか、更に労働時間の短縮が過度な労働強化につながり労働者の健康悪化をもたらしていないか等、企業側は各項目においてきめ細かく考慮しながら働き方改革を進めていくことが必要だ。働き方改革が長時間労働の習慣を改善させ、従業員の健康改善や生産性向上に繋がる「真の働き方改革」になることを期待したい。
(2022年03月25日「基礎研レポート」)
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生活研究部 上席研究員・ヘルスケアリサーチセンター・ジェロントロジー推進室兼任
金 明中 (きむ みょんじゅん)
研究・専門分野
高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計
03-3512-1825
- プロフィール
【職歴】
独立行政法人労働政策研究・研修機構アシスタント・フェロー、日本経済研究センター研究員を経て、2008年9月ニッセイ基礎研究所へ、2023年7月から現職
・2011年~ 日本女子大学非常勤講師
・2015年~ 日本女子大学現代女性キャリア研究所特任研究員
・2021年~ 横浜市立大学非常勤講師
・2021年~ 専修大学非常勤講師
・2021年~ 日本大学非常勤講師
・2022年~ 亜細亜大学都市創造学部特任准教授
・2022年~ 慶應義塾大学非常勤講師
・2024年~ 関東学院大学非常勤講師
・2019年 労働政策研究会議準備委員会準備委員
東アジア経済経営学会理事
・2021年 第36回韓日経済経営国際学術大会準備委員会準備委員
【加入団体等】
・日本経済学会
・日本労務学会
・社会政策学会
・日本労使関係研究協会
・東アジア経済経営学会
・現代韓国朝鮮学会
・韓国人事管理学会
・博士(慶應義塾大学、商学)
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