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2022年03月11日
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1――地政学リスクが意識され下落
2――割安とはいえない状況
3――企業の出す業績見通しに注目
見方を変えると、現在の株価はある程度の業績悪化を織り込んだ状況であるとみることもできる。もし日本企業の業績が資源高などの逆風が吹く中でも意外と堅調であれば、ウクライナ情勢が落ち着きさえすれば、意外と早く元の水準近くまで反発するかもしれない。逆に業績が懸念されている通り低迷、もしくはそれ以上に悪化したならば、ウクライナ情勢が落ち着いても小幅の反発にとどまり、株価低迷が長期化する可能性があるといえよう。
いずれにしても今後の日本株式はウクライナ情勢と合わせて、原油等の各種資源価格や企業業績の動向にも左右される展開となるだろう。そのため4月以降の決算発表で企業から公表される業績見通しが例年以上に注目され、株価もそれに大きく反応すると思われる。
いずれにしても今後の日本株式はウクライナ情勢と合わせて、原油等の各種資源価格や企業業績の動向にも左右される展開となるだろう。そのため4月以降の決算発表で企業から公表される業績見通しが例年以上に注目され、株価もそれに大きく反応すると思われる。
(ご注意)当資料のデータは信頼ある情報源から入手、加工したものですが、その正確性と完全性を保証するものではありません。当資料の内容について、将来見解を変更することもあります。当資料は情報提供が目的であり、投資信託の勧誘するものではありません。
(2022年03月11日「基礎研レター」)

03-3512-1785
経歴
- 【職歴】
2008年 大和総研入社
2009年 大和証券キャピタル・マーケッツ(現大和証券)
2012年 イボットソン・アソシエイツ・ジャパン
2014年 ニッセイ基礎研究所 金融研究部
2022年7月より現職
【加入団体等】
・日本証券アナリスト協会検定会員
・投資信託協会「すべての人に世界の成長を届ける研究会」 客員研究員(2020・2021年度)
前山 裕亮のレポート
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