- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 資産運用・資産形成 >
- 株式 >
- 米国株式、2022年末に長期金利2.4%までなら耐えられる?
2022年02月17日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
1――米長期金利の上昇を嫌気して急落
米国株式は、2022年に入ってから金融引き締めの前倒し観測とそれに伴い米長期金利(10年国債利回り:黄線)が1.8%をつけるなど上昇したことが嫌気され急落した【図表1】。S&P500種株価指数(青線)は年初4,800ポイント目前であったが、1月27日には昨年10月以来の4,300ポイント割れ目前まで下落した。
その後、S&P500種株価指数は米主要企業の好決算を好感して反発し、2月頭には4,600ポイント目前まで回復した。しかし、1月の米雇用統計が予想外に良好で、1月の米消費者物価指数も市場予想を上回る上昇であったため、長期金利が一時2%をつけるなど再び上昇したことから株価の上昇が止まった。さらにはウクライナ情勢の緊迫化も加わり、S&P500種株価指数は再び4,500ポイント前後の水準で推移している。
その後、S&P500種株価指数は米主要企業の好決算を好感して反発し、2月頭には4,600ポイント目前まで回復した。しかし、1月の米雇用統計が予想外に良好で、1月の米消費者物価指数も市場予想を上回る上昇であったため、長期金利が一時2%をつけるなど再び上昇したことから株価の上昇が止まった。さらにはウクライナ情勢の緊迫化も加わり、S&P500種株価指数は再び4,500ポイント前後の水準で推移している。
2――急落してもまだ高い米国株式
1 詳しくは「米国株式、金利上昇への耐久力は?」参照。
3――長期金利2.4%くらいまでなら株価横ばいか
ただ、その一方で米国経済や企業業績は現時点では堅調で、予想EPS(赤線)が切りあがっていくことも見込まれている【図表2】。そのため、2022年末までに長期金利が上昇しても2.4%以下に収まるなら、米国株式は現在の水準を維持できる可能性が高いと思われる。
実際に長期金利2.4%を前章の式に当てはめると、予想PERは14.5倍から18.5倍が許容される範囲となる。そこにS&P500種株価指数の足元の来期2023年予想EPS:243ポイントを掛けると、だいたい3,500ポイントから4,500ポイント(面グラフ)となる【図表4】。つまり、長期金利の上昇が緩やかで年末に2.4%くらいであれば、足元の株価の水準を維持できる可能性が高い。
さらにS&P500種株価指数が年末に向けて年初の株価水準4,800ポイントに迫るには、長期金利の上昇がより緩やかで年末に2.1%以下に収まる必要がある。長期金利は既に2%を超えてきていることを踏まえると、年末までに2.1%以下に収まる可能性は極めて低い。ゆえに、2022年中に年初の水準に戻って終えるのは難しいと思われる。逆に長期金利の上昇が急で年末に2.7%を上回ると、S&P500種株価指数は4,300ポイントを割れ、2022年1月のFOMC直後につけた年初来安値を下回ることが示唆される。
なお、この試算はあくまでも足元の業績見通し、来期予想を元に試算しており、これから米国企業の業績見通しが上方修正されたら株価の上値が切りあがり、逆に下方修正されれば切り下がることになる。また便宜上、金融政策、長期金利と企業業績を切り離して試算しているが、本来は密接に関係する。特に金融引き締めに伴う景気の減速、いわゆるオーバーキルが警戒されており、急激な金利上昇を契機に想定以上の株価下落を誘発する可能性があるため、金利の動向には注意が必要である。
実際に長期金利2.4%を前章の式に当てはめると、予想PERは14.5倍から18.5倍が許容される範囲となる。そこにS&P500種株価指数の足元の来期2023年予想EPS:243ポイントを掛けると、だいたい3,500ポイントから4,500ポイント(面グラフ)となる【図表4】。つまり、長期金利の上昇が緩やかで年末に2.4%くらいであれば、足元の株価の水準を維持できる可能性が高い。
さらにS&P500種株価指数が年末に向けて年初の株価水準4,800ポイントに迫るには、長期金利の上昇がより緩やかで年末に2.1%以下に収まる必要がある。長期金利は既に2%を超えてきていることを踏まえると、年末までに2.1%以下に収まる可能性は極めて低い。ゆえに、2022年中に年初の水準に戻って終えるのは難しいと思われる。逆に長期金利の上昇が急で年末に2.7%を上回ると、S&P500種株価指数は4,300ポイントを割れ、2022年1月のFOMC直後につけた年初来安値を下回ることが示唆される。
なお、この試算はあくまでも足元の業績見通し、来期予想を元に試算しており、これから米国企業の業績見通しが上方修正されたら株価の上値が切りあがり、逆に下方修正されれば切り下がることになる。また便宜上、金融政策、長期金利と企業業績を切り離して試算しているが、本来は密接に関係する。特に金融引き締めに伴う景気の減速、いわゆるオーバーキルが警戒されており、急激な金利上昇を契機に想定以上の株価下落を誘発する可能性があるため、金利の動向には注意が必要である。
4――最後に
いずれにしても、米国株式は2022年通して金融政策の動向に左右される可能性が高い。2022年3月のFOMCの利上げ幅、または3月以降に行われる利上げ回数、さらにはバランスシート縮小の時期やそのペースなどに注目されている。ぜひ、本稿で紹介した長期金利と予想PER、さらには株価の関係、水準感を頭の片隅に置いた上で今後の動向を追っていただけたら幸いである。
(ご注意)当資料のデータは信頼ある情報源から入手、加工したものですが、その正確性と完全性を保証するものではありません。当資料の内容について、将来見解を変更することもあります。当資料は情報提供が目的であり、投資信託の勧誘するものではありません。
(2022年02月17日「基礎研レター」)

03-3512-1785
経歴
- 【職歴】
2008年 大和総研入社
2009年 大和証券キャピタル・マーケッツ(現大和証券)
2012年 イボットソン・アソシエイツ・ジャパン
2014年 ニッセイ基礎研究所 金融研究部
2022年7月より現職
【加入団体等】
・日本証券アナリスト協会検定会員
・投資信託協会「すべての人に世界の成長を届ける研究会」 客員研究員(2020・2021年度)
前山 裕亮のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/07/08 | 世界的な株高で流入鈍化か~2025年6月の投信動向~ | 前山 裕亮 | 研究員の眼 |
2025/06/26 | 新NISAの利用実態~利用状況調査:2024年12月末時点(確報値)を踏まえて~ | 前山 裕亮 | 基礎研レポート |
2025/06/11 | DCでも、国内株式の利確膨らむ~2025年5月の投信動向~ | 前山 裕亮 | 研究員の眼 |
2025/05/29 | 米国株式は高PERでも高収益?~日米株式の資本コスト比較~ | 前山 裕亮 | 研究員の眼 |
新着記事
-
2025年07月11日
トランプ関税の日本経済への波及経路-実質GDPよりも実質GDIの悪化に注意 -
2025年07月10日
企業物価指数2025年6月~ガソリン補助金の影響などで、国内企業物価は前年比3%を割り込む~ -
2025年07月10日
ドイツの生命保険監督を巡る動向(2)-BaFinの2024年Annual ReportやGDVの公表資料からの抜粋報告(生命保険会社等の監督及び業績等の状況)- -
2025年07月09日
バランスシート調整の日中比較(後編)-不良債権処理で後手に回った日本と先手を打ってきた中国 -
2025年07月09日
貸出・マネタリー統計(25年6月)~銀行貸出の伸びが回復、マネタリーベースは前年割れが定着
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
【米国株式、2022年末に長期金利2.4%までなら耐えられる?】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
米国株式、2022年末に長期金利2.4%までなら耐えられる?のレポート Topへ