年代別に見たコロナ禍の行動・意識の特徴～食生活編－若いほど外食再開の一方でオンライン飲み会にも積極的、共働き・子育て世帯で中食需要増

生活研究部上席研究員久我尚子

1――コロナ禍における外食やデリバリーなどの食生活の変容

ニッセイ基礎研究所では、全国の20～69歳の男女約２千名に対して「新型コロナによる暮らしの変化に関する調査」を継続的に実施している。数回に分けて、年代別の主だった変化について分析しており¹、本稿では食生活の変容について捉える。

¹ 久我尚子「年代別に見たコロナ禍の行動・意識の特徴～買い物手段編」、ニッセイ基礎研究所、基礎研レター（2020/12/8）など

1｜全体の状況～コロナ禍で厳しい外食需要、外食需要の一部が中食シフト、中食需要自体も増している
まず、20～69歳全体の状況を概観する。調査では食生活の変容を捉えるために、飲食店の店内での飲食（外食）やテイクアウト・デリバリーサービス（中食）の利用のほか、コロナ禍で話題となったオンライン飲み会・食事会にも注目している。

図表１を見ると、１月頃のビフォーコロナと比べて９月末では、外食では減少が目立つ（増加の割合に対して減少の割合が高い）一方、テイクアウトなどの中食では増加が目立つ。

なお、調査結果概要²に示した通り、６月末と９月末を比べると、外食では減少の割合は低下していないものの（６月末53.7％→９月末54.4％、＋0.7％pt）、利用していない割合は低下しており（20.0％→12.1％、▲7.9％pt）、経済活動の再開とともに、コロナ禍で外食を全く利用していなかった層で利用再開の動きが見える。

一方、９月末にかけて、中食では増加の割合が一層上昇しており（テイクアウト：21.7％→25.2％、＋3.5％pt、デリバリー：10.0％→14.2、4.2％pt）、中食利用は一層増えている。

つまり、コロナ禍で外食需要の回復が厳しい状況にある中で、外食需要の一部が中食需要へシフトするとともに、中食需要自体も一層増している可能性がある。この背景には、コロナ禍でテイクアウトやデリバリーに対応し始めた飲食店が増え、消費者にとって選択肢が増え、サービスとしての魅力が増したことに加えて、ビフォーコロナから、利便性重視志向の高い共働き世帯や単身世帯、高齢世帯などが増加傾向にあることもあげられる。なお、このような中長期的な世帯構造変化の影響等によって、近年、中食市場は拡大傾向にある（図表２）。

ところで、図表１ではオンライン飲み会・食事会では、利用していない割合が74.3％を占める。つまり、利用層は残りの25.7％であり、世間の話題ほどには多数派ではない。しかし、６月末の利用層は21.6％であったため、増加傾向にはある。

² ニッセイ基礎研究所「2020年度特別調査新型コロナによる暮らしの変化に関する調査第２回調査結果概要」（2020/10/15）

2｜年代別の状況～若いほど外食再開しオンライン飲み会にも積極的、共働き・子育て世帯で中食需要増
次に、年代別の状況を見ると、外食では、若いほど、変わらないや増加の割合が高まる傾向があり、20歳代では変わらないが全体を8.8％pt上回る（図表３（ａ））。一方、高年齢ほど減少の割合が高まる傾向があり、60歳代では全体を9.1％pt上回る。

つまり、新型コロナウイルスの感染による重篤化リスクの低い若い年齢ほど、ビフォーコロナと同様に外食を利用しており、リスクの高い高年齢ほど外食の利用を控えている。

また、６月末と９月末を比べると、若いほど変わらないの割合が上昇しており（20歳代：24.4％→36.8％、＋12.4％pt）、コロナ禍においても外食の再開に積極的である。

テイクアウトやデリバリーなどの中食では、20・30歳代を中心に、若いほど増加の割合が、高年齢ほど利用していない割合は高まる傾向がある（図表３（ｂ）・（ｃ））。なお、60歳代では利用していない割合が全体を10％pt以上上回る。

ところで、中食が増加した20・30歳代では、職業は正規雇用者³、配偶者がいる場合の配偶者の職業も正規雇用者⁴、ライフステージは第一子誕生や第一子小学校入学など低年齢児のいる割合が高い⁵。つまり、コロナ禍で低年齢児のいる共働き世帯で中食需要が増した様子がうかがえる。

前述の通り、ビフォーコロナから共働き世帯は中食需要をけん引しているが、外食需要も強い。総務省「家計調査」などを分析すると、子育て世帯では専業主婦世帯と比べて共働き世帯で外食の支出額が多い⁶。低年齢児のいる共働き世帯をはじめ、外食需要の強い層がコロナ禍で外食を控えた結果、外食需要が中食需要へとシフトした様子がうかがえる。

また、６月末と９月末を比べると、全ての年代で増加の割合が上昇傾向にあり、テイクアウトは40・50歳代、デリバリーは20・30歳代での伸びが比較的大きい。

オンライン飲み会・食事会は、高年齢層ほど利用していない割合が高く、若いほど利用層が多い（図表２（ｄ））。これは、買い物手段の分析でも見たように、ビフォーコロナから、若いほどデジタル手段の利用水準が高いほか、友人との飲み会などに積極的であることも影響しているのだろう。

また、６月末と９月末を比べると、全ての年代で利用していない割合は低下傾向にあり、利用者は増加傾向にあるが、若いほど増加傾向が強い。

³ 正規雇用者の割合は、全体40.1％、20歳代49.4％、30歳代56.9％に対して、テイクアウトサービスの利用増加層では20歳代55.4％（全体＋15.3％pt、同年代＋6.0％pt）、30歳代62.0％（全体＋21.9％pt、同年代＋5.1％pt）
⁴ 配偶者が正規雇用者の割合は、全体25.8％、20歳代19.4％、30歳代35.3％に対して、テイクアウトサービスの利用増加層では20歳代25.3％（全体▲0.5％pt、同年代＋5.9％pt）、30歳代45.3％（全体＋19.5％pt、同年代＋10.0％pt）
⁵ 第一子誕生と第一子小学校入学の割合の合計は、全体14.5％、20歳代16.1％、30歳代39.2％に対して、テイクアウトサービスの利用増加層では20歳代24.1％（全体＋9.6％pt、同年代＋8.0％pt）、30歳代48.2％（全体＋13.7％pt、同年代＋9.0％pt）
⁶ 久我尚子「共働き・子育て世帯の消費実態（３）」、ニッセイ基礎研究所、基礎研レター（2018/3/12）など

2――まとめ

2――まとめ～ポストコロナでは外食再開の動きが強まるが、中食市場は堅調に推移・拡大の余地あり

コロナ禍において、若いほど外食再開の動きが強いものの、全体としては外食控えが続いている。一方、テイクアウトやデリバリーに対応する飲食店が増え、サービスとしての魅力が増したことで、外食需要の一部が中食へシフトするとともに、中食需要自体も増している。また、コロナ禍の中食需要は、ビフォーコロナから中食需要や外食需要の強い共働き・子育て世帯がけん引している様子もある。

海外ではワクチン接種が始まり、行動制限が緩和されるポストコロナが近づいてきた。

ポストコロナでは、年代によらず外食再開の動きが強まるだろう。一方で、中食需要の強まりは、中長期的な世帯構造の変化が影響しているため、今後も堅調に推移するだろう。

あらためて世帯構造の変化を見ると、2000年代初頭では、子育て世帯では専業主婦世帯と共働き世帯が同程度だったが、共働き世帯が上回り、2019年では６割を超える（図表４）。

また、単身世帯は増加傾向にあり、2015年で全体の34.5％を占め（総務省「国勢調査」）、2040年では約４割を占める見込みだ（国立社会保障人口問題研究所「日本の世帯数の将来推計（全国推計、2018年推計）」）。なお、このうち約半数は高齢世帯が占めるようになる。

今後とも利便性を重視する世帯が増えるため、人口減少下においても、外食と比べて市場規模の小さな中食市場は拡大の余地があるだろう。

日付	タイトル	執筆者	媒体
2025/04/22	家計消費の動向（二人以上世帯：～2025年２月）－物価高の中で模索される生活防衛と暮らしの充足	久我尚子	基礎研レポート
2025/04/14	「トキ消費」の広がりとこれから－体験が進化、共有が自然な消費スタイル、10年後は？	久我尚子	研究員の眼
2025/04/08	2025年の消費動向－節約一服、コスパ消費から推し活・こだわり消費の広がり	久我尚子	基礎研マンスリー
2025/04/01	「こづかい」が20年で７割減少？－経済不安、キャッシュレスやサブスクなど消費のデジタル化の影響も	久我尚子	基礎研レター

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媒体

2025/04/22

家計消費の動向（二人以上世帯：～2025年２月）－物価高の中で模索される生活防衛と暮らしの充足

久我尚子

基礎研レポート

2025/04/14

「トキ消費」の広がりとこれから－体験が進化、共有が自然な消費スタイル、10年後は？

久我尚子

研究員の眼