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- 来期予想利益成長率に注目!!~アベノミクス相場以降、高成長銘柄の株価が好調~
2018年08月15日
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4――バリュー投資にも役立つ
来期予想利益成長率は高成長銘柄探しだけでなく、割安銘柄を探す際も役に立つと考えています。本稿では、代表的な割安性を測る株価指標であるPBRと組み合わせた場合の効果をみたいと思います。
2013年度以降、PBRによる銘柄選択はあまり効果的でありませんでした。実際にTOPIX500採用銘柄を対象に毎月末にPBRの水準別に銘柄数が等しくなるように「低PBR銘柄(割安)」「中PBR銘柄」「高PBR銘柄(割高)」に分けて、パフォーマンスをみたものが【図表7】です。パフォーマンスは分析対象銘柄の単純平均リターンに対する超過リターンになっています。2016年度のように「低PBR銘柄」が市場平均を大きく上回っていた年もありましたが、2017年度のように大きく劣後した年もありました。2013年度から通してみると「低PBR銘柄」は超過リターンがプラスでしたが、年率換算した平均超過リターンは1%を下回っていました。
2013年度以降、PBRによる銘柄選択はあまり効果的でありませんでした。実際にTOPIX500採用銘柄を対象に毎月末にPBRの水準別に銘柄数が等しくなるように「低PBR銘柄(割安)」「中PBR銘柄」「高PBR銘柄(割高)」に分けて、パフォーマンスをみたものが【図表7】です。パフォーマンスは分析対象銘柄の単純平均リターンに対する超過リターンになっています。2016年度のように「低PBR銘柄」が市場平均を大きく上回っていた年もありましたが、2017年度のように大きく劣後した年もありました。2013年度から通してみると「低PBR銘柄」は超過リターンがプラスでしたが、年率換算した平均超過リターンは1%を下回っていました。
「低PBR銘柄」の中でも、2013年度以降、来期予想成長率が高い銘柄(緑線)は、「低PBR銘柄」全体(青線)と比べて高パフォーマンスであったことが分かります【図表8:上】。その一方で来期予想成長率が低い銘柄(赤線)は低パフォーマンスでした。累計した超過リターンもマイナスでしたので、「低PBR銘柄」全体だけでなく市場平均も下回っていました。ただし、年度ごとにみると全ての年でその傾向がみられたわけではありませんでしたが、2013年度や2015年度(赤点線)では低成長銘柄が大きく劣後していました【図表8:右下】。そのような年に「低PBR銘柄」の中で「来期低成長銘柄」を除外して投資すると、除外せずに単純に「低PBR銘柄」に投資した場合と比べて、パフォーマンスが向上することが分かりました。
以上から、PBRだけでなく来期予想利益成長率も考慮して投資することによって、通常の低PBR銘柄投資と比べて、パフォーマンスが改善することが期待できるといえるでしょう。
以上から、PBRだけでなく来期予想利益成長率も考慮して投資することによって、通常の低PBR銘柄投資と比べて、パフォーマンスが改善することが期待できるといえるでしょう。
5――最後に
アベノミクス相場が始まった2013年度以降、銘柄選択する上で来期予想利益成長率は単独で用いても、割安指標と組み合わせて用いても有効であったことを確認してきました。
今後も来期予想成長率とパフォーマンスの良好な傾向が続くかは、市場環境次第です。ただ、来期予想利益成長率が本当にその銘柄の業績動向を表しているのであれば、どのような市場環境になっても、投資家にとって有益な指標であり続けるのではないでしょうか。
ぜひ国内株式市場で投資する銘柄を探す際には、様々な情報とあわせて来期予想利益成長率もチェックしていただけたらと思います。
今後も来期予想成長率とパフォーマンスの良好な傾向が続くかは、市場環境次第です。ただ、来期予想利益成長率が本当にその銘柄の業績動向を表しているのであれば、どのような市場環境になっても、投資家にとって有益な指標であり続けるのではないでしょうか。
ぜひ国内株式市場で投資する銘柄を探す際には、様々な情報とあわせて来期予想利益成長率もチェックしていただけたらと思います。
(お願い)本誌記載のデータは各種の情報源から入手・加工したものであり、その正確性と安全性を保証するものではありません。また、本誌は情報提供が目的であり、記載の意見や予測は、いかなる契約の締結や解約を勧誘するものではありません。
(2018年08月15日「基礎研レポート」)
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経歴
- 【職歴】
2008年 大和総研入社
2009年 大和証券キャピタル・マーケッツ(現大和証券)
2012年 イボットソン・アソシエイツ・ジャパン
2014年 ニッセイ基礎研究所 金融研究部
2022年7月より現職
【加入団体等】
・日本証券アナリスト協会検定会員
・投資信託協会「すべての人に世界の成長を届ける研究会」 客員研究員(2020・2021年度)
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